GMO熊谷氏が明かす「900億円訴訟」の真相、財閥と宗教に学ぶ“独自過ぎる”経営論とは？

仮想通貨マイニング事業のトラブルを巡り、GMOインターネットグループが米企業に対して約900億円の損害賠償を求める訴訟を起こした。グループ創業者で会長兼社長の熊谷正寿氏は、2025年3月の株主総会で取締役再任議案への賛成率が58％と低迷（『【3月総会の「株主賛成率ワースト」ランキング】住友重機械、コカ・コーラ…32社の経営トップが80％割れ！2位GMO熊谷氏の言い分は？』参照）。株主の厳しい視線を浴びる中、熊谷氏がマイニング事件の真相、親子上場批判への反論、そして財閥と宗教に学ぶ独自の経営観について口を開いた。