仮想通貨（暗号資産）のエアドロップとは、あらかじめ定められた条件をクリアすると、仮想通貨やトークンを無料でもらえるイベントのことだ。
リスクとコストを抑えて仮想通貨を入手できることから、初心者からベテランまで多くの投資家から関心を寄せられている。
今回は、そんな仮想通貨のエアドロップについて、メリット・デメリットや、これまでのエアドロップの事例などを紹介していく。
「仮想通貨のエアドロップに興味がある！」「エアドロップで稼いでみたい！」という方はぜひこの記事を参考にしてみてほしい。
- エアドロップは、特定の条件をクリアすると仮想通貨やトークンが無料で配布されるイベント
- 主催者側には、エコシステムの参加者の増加や、プロジェクトの知名度を向上させる狙いがある
- 無料でもらえるので自分で購入した場合と違い、価格変動で損をするリスクがない
- エアドロップで獲得できる仮想通貨は、国内市場に上場していないこともある
- コインチェックでは過去にFLRトークンのエアドロップを実施していた
コインチェックでは、2023年にXRPの保有者に対してFLRトークンのエアドロップを実施していた。
現在エアドロップは終了しているが、今後の開催にも期待が持てるだろう。
エアドロップに興味がある方は、コインチェック公式サイトにアクセスして詳細を確認しておこう。
【最新】仮想通貨エアドロップ情報！
ここでは、仮想通貨のエアドロップの最新情報を共有していきたい。
定期的にアップデートしていくので、ぜひとも参考にしてほしい。
ポリマーケット、独自トークン「POLY」の発行とエアドロップの計画を正式表明
予測市場プラットフォームのポリマーケットは、2025年10月に独自トークン「POLY」の発行とエアドロップの計画を正式に明らかにした。
CMOのマシュー・モダバー氏がポッドキャスト番組で語った内容によれば、「トークンは発行され、エアドロップも行われる」とのこと。
短期的なブームではなく、実用性と長期的な価値を備えたトークンを目指す姿勢を示した。
一方で、現在の最優先事項は米国でのアプリ再開。2022年に停止した米国でのサービスを再開した後に、トークン関連の展開を本格化させる意向を明かしている。
エアドロップの配布基準については取引量に基づくとの見方が強く、積極的なユーザーがより多く受け取る可能性がある。
仮想通貨のエアドロップとは？
仮想通貨のエアドロップとは、発行元の企業やプロジェクトがおこなう、仮想通貨やトークンの無料配布イベントである。
主催者側は、エアドロップによってエコシステムへの参加者増加や、プロジェクトの知名度向上を図っている。
一方、投資家側は、エアドロップごとの参加条件を満たすことで、無料で仮想通貨やトークンを手に入れることができる。
購入した仮想通貨は、購入時の価格から値下がりすることで損失を被るケースもあるが、エアドロップで手に入れた仮想通貨なら、元手が０円なので、保有している間に価値が下がっても損をすることはない。
参加の際は、プロジェクトのサイトにアクセスして自ら申し込むか、もしくは仮想通貨取引所がエアドロップに対応しているなら、投資家側が特にアクションを起こさなくても、仮想通貨取引所が仲介してくれる。
仮想通貨のエアドロップのメリット
それでは、仮想通貨のエアドロップのメリット・デメリットを確認しておこう。
まずは、エアドロップのメリットについて解説していこう。
まず、仮想通貨のエアドロップの主なメリットは次のとおりだ。
- 手に入れた仮想通貨の将来的な値上がりを期待できる
- エアドロップの参加条件となっている仮想通貨の値上がりを期待できる
- 市場での取引の安定感が増す
手に入れた仮想通貨の値上がりを期待できる
エアドロップがおこなわれると、当然ながら多くの投資家が対象の仮想通貨を保有することになる。そして、エアドロップの内容は、メディアやSNSを通して広く周知される。
こうした動きによって、配布された仮想通貨の需要が増え、市場価格の値上がりを期待できる。
エアドロップで配布されるものの中には、配布時点で市場に上場していないものもあり、特にそういった銘柄はしばしば、上場を果たした後に短期的な高騰が見られる。
エアドロップの参加条件となっている仮想通貨の値上がりを期待できる
エアドロップは、指定の銘柄を一定数以上保有していることが参加の条件になっているケースが多い。
その場合、エアドロップへの参加のために需要が高まり、スナップショットの前に、参加条件となっている銘柄が値上がりすることもある。もともとその銘柄を保有していれば、上手く売買差益を得られることだろう。
ちなみに、スナップショットとは、エアドロップの主催者側が参加条件となっている銘柄の保有状況をチェックするタイミングのことで、事前に周知されている。
市場での取引の安定感が増す
仮想通貨取引では、通貨の需要が市場の流動性や取引コストに影響しており、一般的に需要が低い銘柄ほど、より取引コストがかかるほか、あまりに需要がなく流動性が低いと、スリッページが大きくなったり、そもそも成立しなかったりと取引自体が不安定になる傾向がある。
しかし、エアドロップによって市場に投資家を呼び込んでおくと、マイナーな銘柄で起きやすいさまざまなデメリットを抑えて、比較的安定した状態で取引をおこなうことができる。
仮想通貨のエアドロップのデメリット
一方で、エアドロップには次のようなデメリットもある。
- あまりもらえない場合がある
- 初期投資が必要な場合がある
- 参加のハードルが高いものもある
- 手に入れても日本の仮想通貨取引所では売却できないことがある
順に解説していく。
あまりもらえない場合がある
エアドロップに参加して条件を満たしたとしても、思った以上に貰えていないというケースは多い。
エアドロップの総配布量が多くの参加者に分散されるため、個々の受取額が少なくなることは充分にある。
エアドロップ自体の価値が低い場合も、結果として受け取る金額が少ない原因となる。
エアドロップの段階では価値がついていない通貨も多く、プロジェクトの期待値が低い場合は、上場後されたとしても通貨の価値がほとんど上がらないというケースも多い。
また、詐欺的なエアドロップや偽のプロジェクトも存在し、最悪の場合は通貨を受け取れない可能性もある。
初期投資が必要なものもある
エアドロップの中には、初期投資が必要なものもあるので注意が必要だ。
2024年5月にプレセールが開始された話題のミームコインSealana（$SEAL、シーラナ）を例に見ていく。
Sealanaのエアドロップ条件
1SOL投資すると6900SEALがエアドロップ
エアドロップは、無料で仮想通貨が付与されるプロジェクトもあるが、Sealanaのように初期投資をして対象となるケースも多い。
多くのエアドロップでは、特定の仮想通貨を事前に保有していることが参加条件となっており、参加者は一定量のトークンを購入して指定されたウォレットに保管する必要がある。
また、トレード系のプラットフォームでは一定の取引量が求められることがあり、その際には取引手数料がかかるため、コストが発生する点に注意が必要だ。
さらに、エアドロップに参加するためには資金を一定期間ロックしなければならない場合もあり、その間は他の投資に資金を使うことができない。
この期間中に通貨の価値が大幅に下落しても出金ができないため、大きな損失を被る可能性がある。
参加のハードルが高いものもある
エアドロップの参加条件はさまざまだ。指定の銘柄を一定数以上保有しているだけでよい場合もあれば、より難易度が高い参加条件が設定されていることもある。
例えば、2022年4月から継続的におこなわれていた、イーサリアムのレイヤー2ブロックチェーン「Optimism」の基軸通貨、「OPトークン」のエアドロップの参加条件は、以下のようになっている。
- Optimismのユーザーである（所定の期間内にOptimism上のアプリなどを使ったことがある）
- Optimismを繰り返し使っている（所定の期間において、4週間以内にアプリを繰り返し使っている）
- L1（イーサリアムチェーン）のDAO（分散型自律組織）で投票経験がある
- マルチシグ（トランザクションの署名に複数の秘密鍵を要する技術）の利用経験がある
- L1のGitcoin Grants（オープンソースや関連コミュニティに対して寄付が可能なプラットフォーム）で寄付をしたことがある
- イーサリアムチェーンと他のブロックチェーンのブリッジを使ったことがある
これらの内、1つでもクリアすれば参加条件を満たしたことになるのだが、投資以外の目的で仮想通貨を使わない方にとってみれば、エアドロップに参加するハードルは高いと言えるだろう。
手に入れても日本の仮想通貨取引所では売却できないことがある
エアドロップで配布される銘柄は、配布から時間が経っても、日本の仮想通貨市場には上場しないことが多い。
その場合、国内取引所では日本円に直接換えることができないため、一旦手に入れた仮想通貨を海外取引所もしくはDEX（分散型取引所）で、イーサリアムなど国内でも取り扱いがあるものに換えて、そこからさらに国内取引所で日本円に換えるという手間が生じてしまう。
また、海外取引所やDEXを経由すると、納税のための所得の計算も煩雑化することになる。
【一覧】過去の仮想通貨エアドロップまとめ
続いて、過去にエアドロップがおこなわれた仮想通貨を、いくつかピックアップして紹介しよう。
- フレア(FLR)
- シンボル（XYM）
- BOBAトークン（BOBA）
- DON（DON）
- SOSトークン（SOS）
- Sologenic（SOLO）
フレア(FLR)
| 名称 | フレア |
| ティッカーシンボル | FLR |
| 価格* | ¥2.65 |
| 時価総額ランキング* | 77位 |
| エアドロップのスナップショット | 2020年12月12日 |
| エアドロップを実施した主な取引所 |
Coincheck bitFlyer GMOコイン bitbank 他 |
フレア（Flare、FLR）は、異なるブロックチェーン同士に相互運用性をもたらすことができるブロックチェーン「Flare Network」の基軸通貨だ。
Flare Networkは2020年に開発が開始され、当初は基軸通貨の名称を「Sparkトークン」としていたが、2022年9月にフレアへと変更された。
2020年12月12日時点でのXRP保有量に応じて配布されるという内容で、2023年にCoincheckなど多くの国内取引所でエアドロップが実施されたことから大きな話題となった。
Coincheckでは、今後の流動性や価格の安定を考慮したうえで、FLRの取り扱いを行うか検討している段階だ。
国内でも最多水準となる34種類もの通貨を扱っており、今後エアドロップを実施する可能性もあるので、ぜひこの機会にCoincheck公式サイトをチェックしてみてほしい。
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シンボル（XYM）
| 名称 | ジム、シンボル |
| ティッカーシンボル | XYM |
| 価格* | ¥0.7046 |
| 時価総額ランキング* | 733位 |
| エアドロップのスナップショット | 2021年3月12日 |
| 取り扱いのある主な仮想通貨取引所 |
bitFlyer Coincheck Zaif |
シンボル（XYM）は、パブリック型ブロックチェーンNEMをベースにして開発された、「Symbol」というブロックチェーンの基軸通貨である。
正式な名称はジム（XYM）だが、基盤のブロックチェーンの名前と同じく、シンボルという通称で呼ばれている。
シンボルのエアドロップは、仮想通貨ネム（XEM）の保有者に対して、ネム（XEM）の保有量とシンボルの配布量が1：1の比率となるように実施された。
ネムは、国内人気の高い銘柄であったため、海外のみならず国内でも、bitFlyerやZaifといったネムの取り扱いがある仮想通貨取引所を経由して、シンボルの無料配布がおこなわれた。
BOBAトークン（BOBA）
| 名称 | BOBAトークン |
| ティッカーシンボル | BOBA |
| 価格 | ¥10.33 |
| 時価総額ランキング | 677位 |
| エアドロップのスナップショット | 2021年11月12日 |
| 取り扱いのある主な仮想通貨取引所 | bitbank |
BOBAトークン（BOBA）は、オーエムジー（OMG）の保有者に対してエアドロップされた仮想通貨だ。
BOBAトークンの基盤であるBOBA Networkは、イーサリアムのレイヤー2ブロックチェーンの1つであり、2021年にはオーエムジーの基盤であるOMG Networkのシステムが、BOBA Networkへ完全に移行された。
その結果、オーエムジーは実用の場を失い、将来性もほぼ失われたはずなのだが、現在も多くの国内取引所で取り扱われており、時価総額もオーエムジーがBOBAトークンをいまだに上回っている。
DON（DON）
| 名称 | DON |
| ティッカーシンボル | DON |
| 価格 | – |
| 時価総額ランキング | – |
| エアドロップのスナップショット | 2021年9月30日 |
| 取り扱いのある主な仮想通貨取引所 | Coinone BigONE 国内には未上場 |
DON（DON）は、IOST上に構築されたDeFi（分散型金融）プラットフォーム「Donnie Finance」において、ガバナンストークンとして用いられている。
DONのエアドロップは、2021年にアイオーエスティー（IOST）の保有者に対しておこなわれた。
なお、DONのエアドロップは、ISOTを取り扱うすべての国内取引所が仲介をしたわけではない。
OKCoin JapanなどがDonnie Financeの意向に沿ってエアドロップに対応した一方、例えばCoincheckでは、エアドロップの発表から実施までの期間などを鑑み、ユーザーの資金管理を適切におこなえない可能性があることから、エアドロップへの対応をしなかった。
このように、エアドロップへの対応は国内取引所の間で一様ではないことを覚えておくとよいだろう。
SOSトークン（SOS）
| 名称 | SOSトークン |
| ティッカーシンボル | SOS |
| 価格* | ¥0.065841 |
| 時価総額ランキング* | 2673位 |
| 取り扱いのある主な仮想通貨取引所 | Gate.io Huobi Global KuCoin 国内には未上場 |
SOSトークン（SOS）は、DAOの1つであるOpenDAOが発行・管理している。
OpenDAOは、大手NFTマーケットプレイスであるOpenSeaにおいて、NFTクリエイターとコレクター、さらにはNFTのエコシステムそのものを支援するために創設された。
ちなみに、OpenDAOとOpenSeaの運営側の間に、直接的なつながりはない。
SOSトークンのエアドロップの参加条件はシンプルだった。OpenSeaで過去に1度でも取引したユーザーが、受け取り期限である2022年6月末までに、OpenDAOのサイトにウォレットを接続すれば、SOSトークンを受け取ることができた。
SOLOトークン（SOLO）
| 名称 | SOLOトークン、Sologenic |
| ティッカーシンボル | SOLO |
| 価格* | ¥36.09 |
| 時価総額ランキング* | 343位 |
| エアドロップのスナップショット | 2021年12月25日 |
| 取り扱いのある主な仮想通貨取引所 | Gate.io Huobi Global Liquid 国内には未上場 |
SOLOトークン（SOLO）は、XRP Ledger上に構築されたデリバティブプロトコル「Sologenic」の基軸通貨で、2019年末にローンチされた。
それなりに歴史のある通貨なのだが、Sologenicのプロダクトの1つ「Sologenic DEX」で、NFTマーケットプレイスが立ち上げられることを受けて、2021年末にエアドロップが実施された。
参加の条件は、スナップショット時点でリップル（XRP）またはSOLOトークンを保有していることであり、日本ではBitTradeなどがそのエアドロップに対応した。
仮想通貨のエアドロップの課税・税金はどうなる？
最後に、エアドロップで仮想通貨を受け取った場合の税務上の取り扱いを押さえておこう。
エアドロップで仮想通貨を入手すると、次の2つのパターンで対応が異なってくる。
- 入手した仮想通貨に経済的価値がある（仮想通貨取引所で取り扱われている）
- 入手した仮想通貨が経済的価値を有していない（まだ市場に上場していない）
すでに市場に流通していて、経済的価値のある仮想通貨を入手した場合は、入手時点における時価をもとにして、所得に算入する必要がある。
一方で、入手時点でまだ経済的価値が定まっていないものについては、取得価額が0円となり、入手時点では所得が生じない。
ただし、入手後に市場で取引ができるようになると、その仮想通貨を売却して日本円に換金した時点、もしくは使用した時点で所得が生じることになる。
このように、税務上の扱いが2通りあるため、エアドロップに参加する際は、あらかじめ市場に流通しているかどうかを確認しておこう。
仮想通貨のエアドロップのまとめ
今回は仮想通貨のエアドロップについて、メリット・デメリットや過去の事例などを紹介した。
- エアドロップは、特定の条件をクリアして参加できる、仮想通貨やトークンの無料配布イベント
- 指定の銘柄を一定数以上保有することが、参加の条件となっているケースが多い
- エアドロップで入手できる銘柄は、国内取引所で取り扱われていないこともある
エアドロップでは、購入費用がかからず無料で仮想通貨をもらえるため、トータルの収支で考えたときに大きなリターンを期待できる。
エアドロップはさまざまなプロジェクトで実施されているので、チャンスがあれば実際に参加してみてはいかがだろうか。
ちなみに、コインチェックでは2023年にXRP保有者に対してFLRトークンのエアドロップを実施していた。
今後も他通貨でのエアドロップに期待ができるので、興味がある方は、この機会にコインチェックの利用を検討してみるとよいだろう。
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