志望校選びで勉強の範囲は大きく変わる
志望校選びは、受験勉強の戦略を定める上で非常に重要です。志望する大学が決まれば、どの科目が入試で必要になるのか、逆にどの科目が不要になるのかが決まります。つまり「どの大学を受験するのか」によって、力を入れて勉強すべき科目が変わってくるわけです。
大学入試では国語（現代文、古文、漢文）、社会（地理歴史、公民）、数学（ⅠA、ⅡB、ⅢC）、理科（物理、化学、生物、地学、同様の基礎科目）、英語（外国語）、情報（Ⅰ）が出題教科で、大学や学部等によって受験科目は異なります。また、情報は2025年度の入試から採用され、対策すべき科目数が多くなっています。
国公立大学の多くは文系・理系を問わず、共通テストにおいて、すべての教科を受験で使います。私立大学の場合は、文系では英語と国語・社会が、理系では英語と数学・理科が出題教科となっているところが一般的です。
ただし国公立も私立も、大学によっては必要となる科目が減少することがあります。たとえば、文系の国公立大学では数学が必須ではなく、理科を必要としない大学もあります。また、教科ごとの配点が異なることもあります。
さらに細かいことをいえば、教科のなかにはより細かな科目に分かれているものがあり、どの科目が出題科目となるのかは、やはり大学ごとに異なってきます。
たとえば数学の科目には「数学Ⅰ」「数学Ⅱ」「数学Ⅲ」「数学A」「数学B」「数学C」があります。理系の大学の入試では、これらすべてが出題科目となっているのが一般的ですが、なかには一部を出題しない大学もあります。国公立大学か私立大学にするか、また文系と理系のどちらにするか、さらにはどの大学を受験するのかによって、出題教科・科目は異なってきます。
こうした違いがあることを十分に意識して、志望大学の出題教科・科目に絞った勉強を計画的に行っていくことが大切です。
志望大学合格には受験戦略が必要不可欠
例として大阪大学の外国語学部を紹介します。
2025年度 大阪大学 外国語学部 一般選抜 前期日程
※参照：大阪大学HP『令和7年度 募集概要/外国語学部』 2023年11月時点のデータ。
共通テスト「理科」は、基礎科目×2、もしくは発展科目×2
2次試験は「地理歴史」もしくは「数学」から選択。上記は2次試験で「地理歴史」を選択した場合。また、「英語」ではリスニング問題が課される。
大阪大学の外国語学部に合格するには、共通テストで75〜80％程度、2次試験で50％以上の得点を取ることが必要とされています。しかし、配点を見るとわかりますが、共通テストは235点、2次試験は500点の合計735点で、2次試験の配点が高いことがわかります。
これをあまり意識せずに、「共通テストで75％以上取らないといけない」と考えてしまい、共通テストの対策ばかりしていても合格はできないことがわかります。
また、科目別に見ると2次試験は英語・国語、数学または地理歴史の3科目で受験しますが、英語の配点が300点と非常に大きく、共通テストと2次試験の合計は735点中350点（比率47.6%）となっています。これは英語の点数が低ければ、ほぼ合格できないということです。
逆に数学は、2次試験で選択しなければ735点中50点にしかならず、仮に共通テストの得点が50％でも80％でも、そこまで点数の差はありません。共通テストで数学を50％から80％に上げるためには数百時間が必要になるため、ここに時間を割くぐらいなら、2次試験の点数を上げるため英語をメインに時間を使ったり、点数を上げやすい理科や社会の勉強をしたほうが効率的です。
大阪大学に合格するためには、共通テストで高得点を取らないといけないと考えがちですが、配点をしっかり把握することで、別の受験戦略を立てることが可能になります。
この他にも文系で数学や理科がどうしても苦手な場合、東京都立大学法学部、滋賀大学経済学部など、国公立大学でも英語・国語・地理歴史の3科目だけで受験できる大学も存在しますし、私立大学でも法政大学Ｔ日程や関西大学など2科目で受験できる難関大学や、英語や数学の主要科目を使わなくてもよい受験方式を取っている大学もあります。
大学に合格するためには各科目の偏差値を上げることを意識するだけでなく、目標とする大学に合わせて科目の比重を考慮して、合格するための学力を習得すること、または自分の得意科目に合わせて大学を選択することが重要です。
このようなことを、受験勉強の初期に考えることが非常に大切です。
※注：2025年度受験のデータです。詳細は大学HPでご確認ください。
過去問を見ずして大学受験は成功しない
同志社大学と立命館大学は、どちらも関関同立といわれる関西トップグループの私立大学ですが、問題傾向は大きく異なります。特に大きく違うところは次の2つです。
・英作文や英文和訳などの記述問題が出題されるかどうか
・4択の英文法問題が出題されるかどうか
長文のレベルは同志社大学のほうが難しく、さらに英作文や和訳問題などの記述問題が出題されるため、同志社大学をめざす受験生は対策が必須となります。一方、立命館大学ではそれらの問題が出題されないため、記述問題対策は不要となります。
立命館大学では4択の英文法問題が出題されます。同志社大学でも長文のなかで文法知識を問われる問題は出題されますが、立命館大学のように単体での出題はありません。そのため立命館大学を志望する受験生は、4択の英文法を学習に取り入れるべきですが、同志社大学ではその時間を記述対策などに費やしたほうが得点を上げられる可能性が高くなります。
このように同じ難関私大のトップグループでも問題の傾向に差があるため、受験勉強の初期段階から知っているかどうかで学習効率は大きく変わります。
合格率を高める3つの受験戦略を紹介
これまで受験戦略について解説してきましたが、次に具体的な方法として合格率を高めることができる3つの受験戦略を紹介します。
受験戦略1：併願校は第一志望と出題教科・科目を重ねる
受験する大学の選択に関しては、第一志望校だけでなく併願校をどこにするのかも決める必要があります。併願校とは、第一志望校に万が一受からなかった場合を想定して、進学先を確保することを目的に受験する大学です。そして、この併願校を選ぶ際にも出題教科・科目が選択の大きなポイントになります。
結論からいうと、併願校は第一志望の大学と出題教科・科目が重なるところを選ぶのが適切です。第一志望の大学では出題されない教科・科目が併願校の試験に含まれていると、わざわざそのための勉強をしなければならなくなります。その結果、第一志望校の出題教科・科目の勉強時間が減ることになります。つまりは、第一志望校の合格可能性がそれだけ下がるおそれがあるわけです。
また、併願校でしか出題されない教科・科目の勉強は、受験生からするとモチベーションを上げにくいものです。特に第一志望の大学の受験日が近づくにつれ、「なぜ今、自分はこんな勉強をしているのだろう」と、まるで無駄なことをしているような感覚に陥ってしまうことがあります。
第一志望の大学と併願校の出題教科・科目が同じであれば、こうした不合理な状況を免れることができます。
受験戦略2：調査書の評価を高めて指定校制で逆転合格を狙う
志望校を決める際には一般選抜だけでなく、学校推薦型選抜の指定校制が活用できるかどうかも、ぜひ検討してみてください。
指定校制で受験した場合、一般選抜のように国語や英語、数学などの教科・科目の試験はなく、書類選考や面接・小論文などで合否が決まります。そのため、一般入試では入るのが難しいレベルの大学でも、指定校制を使うことにより合格できる場合もあります。ただし、指定校制には学内選考があるので、希望する場合は学校の定期テストで好成績を収める必要があります。
評価は、主に定期テストの点数を基に行われます。そのため、1年生のときから定期テストで全教科に関して好成績を得るよう努力することが求められます。また学校によっては、1年生のころから指定校制で受験する意思を示しておかないと、選考の対象にならないところもあります。そのような学校では1年生、2年生の成績が良くても、3年生になってからでは受け付けてもらえないおそれがあるので注意が必要です。
「子どもの通う高校が指定校制の対象となっているのか」も含め、指定校制に関する情報は、保護者にはなかなか伝わってこないものです。
そこで、指定校制を利用したいのであれば、積極的に情報を得ようとする姿勢が必要になります。情報収集の手段としては、1年生のときから三者面談の際に担任に相談したり、子どもの通っている高校で実際に指定校制を使って合格した先輩や、その保護者から話を聞いたりするなどの方法が考えられます。
なかには高校受験の段階で、その学校が持っている指定校制の枠をチェックするという保護者もいます。指定校制によって、一般選抜では難しい大学に合格できる可能性があるという利点はありますが、早期から意思表示しておく必要があることを念頭に置きましょう。
指定校制で受験する場合には、全科目で高い評定を取ることが最優先になるので、定期テストの点数を第一に考える必要があります。もちろん確実に合格できるとは限らないので、一般選抜も視野に入れて勉強することになります。普段は一般選抜の勉強を、定期テストの前には定期テストの勉強を最大限に行うという戦略になります。
受験戦略3：公募制で滑り止めを確保する
一般選抜や指定校制以外の試験制度としては、学校推薦型選抜（公募制）もあります。総合型選抜や指定校制は、合格した場合には必ず入学しなければならない専願です。一方、公募制は大学によっては専願しか認めないところもあれば、併願を認めるところもあります。
そこで、国公立大学を第一志望とする場合には、併願が認められる私立大学を公募制で受験することも積極的に検討してみるとよいでしょう。公募制は一般的に11月ごろに試験が行われます。そこで合格しておけば、本命である国公立大学の試験対策に集中して取り組むことができます。
国公立大学を受験する場合、1月の共通テストの後に併願した私立大学の一般選抜を受けるため、時間を取られることになります。公募制で進学先の大学を確保しておけば、そうした時間のロスが避けられるので、同じ国公立大学を本命としているライバルたちに差をつけることができます。
もちろん私立大学志望の場合でも第一志望だけでなく、公募制で滑り止めをキープしておくという考えで受験することもおすすめです。滑り止めに合格しておくことで、受験数をセーブしつつ、志望校への対策に時間を充てることができます。ただし、合格した大学への入学金が発生することは、注意しておく必要があります。
まとめ｜入試科目・配点・問題傾向を戦略に組み込もう
近年では、さまざまな入試方式が実施されています。また、学校推薦型選抜や総合型選抜など、一般選抜以外で大学へ入学する学生も多くなっています。そのため、多様な出願パターンで受験することが可能です。
合格率を高めるためには、どのような科目で受験するのか、配点を考慮して教科ごとの勉強時間をどれくらいにするのかなど、志望大学の入試傾向を把握した上で受験戦略を組み立てることが重要です。志望校や気になる大学がある学生は、大学の入試情報を確認することから始めてください。
