株の売買手数料が“25歳以下は無料”になる証券会社を
紹介! 若者におすすめのSBI証券、松井証券、岡三オ
ンライン証券、DMM.com証券の新サービスを解説!【2022年3月22日時点】

2021年5月1日公開(2022年3月22日更新)
久保田 正伸

「SBI証券」が25歳以下の売買手数料無料化を実施!
その後、競合3社が類似サービスを発表して話題に

 2021年4月、「25歳以下なら株の売買手数料が実質無料」を打ち出すネット証券が相次いで登場した。

 その先鞭を付けたのがSBI証券で、2021年4月20日、同日から25歳以下を対象として国内株式の売買手数料を実質無料化することを発表。内容は、以下の2種類のサービスから成り立っている。

(1)未成年口座(20歳未満)の場合は、月間1万円を上限として国内株式の現物取引の売買手数料全額キャッシュバック(実質無料)
(2)20〜25歳の場合は、国内株式の現物取引の売買手数料全額キャッシュバック(実質無料)

(※編集部注)2021年7月1日から未成年口座の月間1万円という上限が撤廃され、25歳以下はすべて売買手数料が全額キャッシュバックになりました。

 このSBI証券のニュースを聞いてすかさず反応したのが松井証券岡三オンライン証券で、どちらも2021年4月20日中にリリースを発表し、5月6日から25歳以下を対象に国内株式の売買手数料を無料化する予定であることを明らかにした。さらにその後、DMM.com証券「DMM株」は4月30日から、auカブコム証券(旧:カブドットコム証券)は7月19日から、岩井コスモ証券は8月2日から同様のサービスをスタートした。

 下の表は、各社の「25歳以下の手数料無料化」の概要をまとめたものだ。

■各社の「売買手数料無料化」の概要
証券会社 対象者 対象取引 内容
SBI証券 20歳未満
(未成年口座)
現物取引 月間1万円を上限に、売買手数料を全額キャッシュバック
【編集部注】2021年7月1日から月間1万円という上限は撤廃
20歳〜25歳 現物取引 売買手数料を全額キャッシュバック
松井証券 25歳以下
(未成年口座を含む)
現物取引
信用取引
売買手数料が無料
岡三オンライン証券 25歳以下
(未成年口座を含む)
現物取引 売買手数料を全額キャッシュバック
DMM.com証券「DMM株」 25歳以下
(未成年口座を含む)
現物取引 売買手数料を全額キャッシュバック
auカブコム証券 25歳以下
(未成年口座を含む)
現物取引 売買手数料を全額キャッシュバック
岩井コスモ証券 25歳以下 現物取引
信用取引
米国株式

(円貨決済の委託取引のみ)
売買手数料を全額キャッシュバック

 各社のサービス内容には微妙に違いがあり、現時点では信用取引も手数料無料の対象で、さらにキャッシュバックによる“実質無料”ではなく最初から“手数料無料”となる松井証券が一歩リードしている。取引回数が多い投資法ほど「売買手数料無料」のお得度が高いので、信用取引が手数料無料の対象になっているのは大きなアドバンテージと言えるだろう。また、現物取引、信用取引のほか、米国株式(円貨決済の委託取引のみ)の手数料も無料となる岩井コスモ証券もお得だ

主要ネット証券における通常の売買手数料を比較すると、
今回の「25歳以下は手数料無料」のお得さがわかる

 「国内株式の売買手数料が無料」がどれくらいお得なのかを判断する材料として、主なネット証券における通常の売買手数料を掲載しておこう。下の表では、現物取引の「1約定ごとプラン」と「1日定額制プラン」をそれぞれまとめている。

■主なネット証券の現物取引の売買手数料【1約定ごとプラン】(2022年3月22日時点)
証券会社 約定代金別・売買手数料(税込)
10万円 20万円 50万円 100万円
SBI証券 99円 115円 275円 535円
楽天証券 99円 115円 275円 535円
松井証券
マネックス証券 99円 115円 275円 535円
auカブコム証券(旧:カブドットコム証券) 99円 115円 275円 535円
岡三オンライン証券 108円 220円 385円 660円
DMM.com証券「DMM株」 88円 106円 198円 374円

【※「1約定ごとプラン」売買手数料の詳細はこちら!】
【証券会社おすすめ比較】売買手数料の安さで選ぶ!お得な証券会社ランキング(現物取引・1約定ごと)

■主なネット証券の現物取引の売買手数料【1日定額プラン】(2022年3月22日時点)
証券会社 約定代金別・売買手数料(税込)
20万円 50万円 100万円 200万円
SBI証券 0円 0円 0円 1278円
楽天証券 0円 0円 0円 2200円
松井証券 0円 0円 1100円 2200円
マネックス証券 550円 550円 550円 2750円
auカブコム証券 0円 0円 0円 2200円
岡三オンライン証券 0円 0円 0円 1430円
DMM.com証券「DMM株」

【※「1日定額プラン」売買手数料の詳細はこちら!】
【証券会社おすすめ比較】売買手数料の安さで選ぶ!お得な証券会社ランキング(現物取引・1日定額制)

 1日50万〜100万円までの売買しかしないのであれば、SBI証券楽天証券岡三オンライン証券auカブコム証券、そして松井証券の1日定額プランを利用すれば売買手数料が0円となるが、それ以外の場合は当然ながら売買手数料が発生する。25歳以下であればその売買手数料が実質0円となるのだから、今回発表されたサービスがかなりお得なのがわかる。

 25歳以下であれば、投資資金もそれほど多くないため「1日100万円まで手数料無料なら十分」と考える人もいるだろう。ただ、100万円を超える資金を使い、本格的に株式投資にチャレンジしたい人にとって、今回の「25歳以下は手数料無料」というサービスは、非常に魅力的と言える

ネット証券では、2020年末から「手数料無料化」が加速!
先行する米国では、売買手数料が完全無料のネット証券が人気に

 今回、いくつものネット証券が「25歳以下は手数料無料」というサービスを発表したが、実はネット証券各社は、ここ数年、さまざまな手数料の値下げを行っており、特に2020年末以降はその流れが加速して「手数料無料」のサービスが増加している

 例えば、SBI証券は2020年10月から、現物取引と信用取引の1日の取引金額が合計300万円まで売買手数料を無料とした。その後、11月には岡三オンライン証券が同200万円まで、12月には楽天証券が同100万円まで売買手数料を0円とした。

 また、信用取引に関しては、以前からSMBC日興証券が売買手数料0円をうたっていたが、2019年末にauカブコム証券SBIネオトレード証券(当時はライブスター証券)立花証券が売買手数料の無料化を発表。また、2020年5月から信用取引の取り扱いを始めたLINE証券も、売買手数料無料となっている。
【※信用取引の売買手数料の詳細はこちら!】
【証券会社おすすめ比較】信用取引コストで選ぶ! お得な証券会社ランキング(1約定ごと手数料・金利・貸株料)

 その他、株式投資に関する主な証券会社の「手数料無料サービス」を下の表にまとめた。

■国内株の「売買手数料無料サービス」がある主な証券会社(2021年10月5日時点)
証券会社 売買手数料無料サービスの概要
SBI証券 ◆国内株で1日定額制プランの場合、1日あたり現物取引100万円+信用取引(制度)100万円+信用取引(一般)100万円=合計300万円まで実質無料
20歳未満の場合、現物取引の売買手数料が月間1万円まで実質無料
【編集部注】2021年7月1日から月間1万円という上限は撤廃
20~25歳の場合、現物取引の売買手数料が実質無料
国内ETF(119銘柄)の売買手数料が無料
夜間取引(現物PTS取引のナイトタイムセッション
※1)の売買手数料が無料
楽天証券 ◆国内株で1日定額制プランの場合、現物取引と信用取引の合計が1日あたり100万円まで売買手数料が無料
国内ETF(113銘柄)の売買手数料が無料
デイトレード専用の信用取引「いちにち信用」の売買手数料が無料
松井証券 ◆国内株で1日定額制プランの場合、現物取引と信用取引の合計が1日あたり50万円まで売買手数料が無料
25歳以下の場合、現物取引・信用取引の売買手数料が実質無料
デイトレード専用の信用取引「一日信用取引」の売買手数料が無料
マネックス証券 国内ETFの信用取引の売買手数料が無料
auカブコム証券 25歳以下の場合、現物取引の売買手数料が実質無料
国内ETF(99銘柄)の売買手数料が無料
岡三オンライン証券 ◆国内株で1日定額制プランの場合、1日あたり現物取引100万円+信用取引100万円=合計200万円まで実質無料
25歳以下の場合、現物取引の売買手数料が実質無料
DMM.com証券「DMM株」 25歳以下の場合、現物取引の売買手数料が実質無料
LINE証券 信用取引の売買手数料が無料
SBIネオトレード証券(旧:ライブスター証券) 信用取引の売買手数料が無料
SMBC日興証券 信用取引の売買手数料が無料※2
岩井コスモ証券 25歳以下の場合、現物取引・信用取引・米国株取引(円貨決済の委託取引のみ)の売買手数料が実質無料
立花証券 信用取引の売買手数料が無料
※1 PTS取引のナイトタイムセッションは16:30~23:59。※2 日興イージートレード「ダイレクトコース」利用の場合。

 証券各社の中で、「手数料無料化」に最も積極的なのがSBI証券で、国内株式取引の手数料や現在投資家が負担している一部費用の無料化を図る「ネオ証券化(手数料ゼロ化)」を今後も積極的に進めることを表明している。

 こうした手数料無料化の背景には、昨今の株高を受けた口座開設者数の増加と、証券各社の顧客獲得競争がある。例えば、SBI証券は、2021年3月にネット証券で最多となる600万口座を達成。また松井証券では、20代の新規口座開設者数が、2020年は前年比で約1.7倍に増加するなど、各社で口座開設数が増加している。

 また、米国では、日本よりもネット証券の「手数料無料化」が進んでいる。2019年10月に大手ネット証券のチャールズ・シュワブが株式やETFなどの売買手数料を無料化したことを皮切りに、TDアメリトレードやEトレードが追随し、激しい競争が勃発した。2021年2月に個人投資家によるゲームストップ株の吊り上げで話題となったロビンフッドも、売買手数料無料をアピールすることで大きく成長したネット証券だ。
【※ロビンフッドに関する詳細記事はこちら!】
【米国株】ロビンフッダーが「ゲームストップ(GME)」の株価を急騰させた事件の裏側を解説! 再び注文停止になる可能性も高く、日本の投資家は手出しは無用!

 こうした米国の流れを見る限り、この先、日本でも売買手数料の無料化がますます進むことは間違いないだろう。

 今回、SBI証券松井証券岡三オンライン証券DMM.com証券auカブコム証券岩井コスモ証券の6社が若年層向け売買手数料の無料化を打ち出したことで、今後、他のネット証券も追随してくることが予想される。ネット証券各社にとっては熾烈な競争となるが、これから株を始めたいと考えている若い人や、株を始めたばかりの若い投資初心者にとっては、ますます投資がしやすい環境が整いそうだ。

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