生成AIの台頭は、ビジネスの景色を一変させた。しかし、その裏では、社会のデジタルインフラを支えるデータセンター(DC)が大きな課題に直面している。
AIの膨大な学習と推論を支えるため、プロセッサーの性能は飛躍的に向上。それに伴い、消費電力は激増し、サーバーラック1台当たりの熱密度も10年前の約100倍にまで達している。
従来のDCは、冷たい空気を循環させる「空冷式」が主流だったが、この桁違いの熱を前に「水冷化」は不可避。加えて、最新のAIサーバーは重量も増しており、古い施設では床荷重や電力容量、配管スペースの面で最新機器への対応が難しくなっている。
「集中」から「分散」へ 大きなパラダイムシフト
この限界を突破するため、DCの設計と構築手法は大きく様変わりしている。
第一の変革が「冷却技術の進化」だ。空冷から水冷へのシフトは既に大前提となっているが、技術の進化はそこで止まらない。東京大学大学院情報理工学系研究科の江崎浩教授は、次のように指摘する。
「もはや水冷は前提ですが、今ターゲットに入ってきているのは『二相式』の冷却です。水に熱を吸わせて移動させるだけでなく、水を気体にして気化熱で熱を奪う。かつての牧歌的な空調を作っていた人たちでは、到底対応できないレベルの熱密度になっています」
第二の変革が「モジュール化」である。巨大な建物をゼロから建設し、手作業で複雑な配管を敷き詰める手法は過去のものとなりつつある。
「これだけ膨大な数のサーバーを、人がレンチを使って手作業で設置・調整するなどやっていられません。だからこそ、工場で組み立てたプレハブやモジュール型を現場に導入し、さらにパチンとワンタッチで脱着できるような技術が求められています。モータースポーツのF1におけるピットインでの給油のように、ものすごいスピードと水流をコントロールするテクノロジーが持ち込まれているのです」(江崎教授)
さらに、電力の調達方法も大きく変わりそうだ。例えば、都市部の送配電網が逼迫する中、地方の再生可能エネルギー発電所の近くにDCを設置し、そこから通信線で都市部と結ぶ「ワット・ビット連携」が現実解となっている。高価な電力線を長距離引くよりも、通信線を引く方がコストも時間も圧倒的に抑えられるからだ。
冷却技術の進化やモジュール化、再エネの活用が進む一方で、未来図を劇的に変える「もう一つの決定的な要因」がある。それは、テクノロジーの進化がもたらす「集中から分散へ」というパラダイムシフトだ。
これまで、企業のITインフラはメガクラウドと呼ばれる巨大なパブリックDCへの一極集中が進んできた。しかし、今後は現場に近い場所に設置する「エッジDC」や、自社専用のAIDCへの分散化が加速する、と江崎教授は予測する。
その背景には、大きく二つの理由がある。
一つ目は、ハードウエアとソフトウエアの驚異的な進歩だ。「10年前のAIモデルに比べて、今の技術なら100分の1程度のサイズで動くようになっています。一つの企業のデータであれば、もはやワンラック、あるいは少し大きめのサーバーがあれば自社で十分にAIを運用できる時代に来ているのです」と江崎教授は指摘する。
そして二つ目の理由が、物理法則の壁である「光の遅延」だ。ここが、DCの未来図を読み解く最大の核心となる。
「最新の半導体はナノセカンド(10億分の1秒)単位の1クロックで動いています。しかし、光はナノセカンドの間にたった20センチしか進めません。つまり、コンピューターにとって100キロメートルという距離は『長過ぎる』のです」
人間にとっては100キロメートル離れたパブリックDCでも、通信の遅延は気にならないかもしれない。だが、AIが全てを制御する未来の工場。例えば、照明すら不要な「ダークファブ(無人工場)」で、時速数百キロメートルで動く超高速ロボットを制御する場合、このわずかな光の遅延が致命的なエラーを引き起こす。「光の速度がボトルネックになる以上、DCは現場の近く(エッジ)に置かざるを得ないのです」と江崎教授は解説する。
超高速処理を求めるフィジカルAIの普及は、パブリックDCへの過度な依存を終わらせ、エッジDCの爆発的な普及を必然のものとするのだ。
次世代DCの市場において日本企業に勝機はあるか
「集中から分散へ」の流れは、企業のリスクマネジメントの観点からも理にかなっている。
自社の機密データをブラックボックス化されたパブリックAIに委ねてよいのかという「データ主権」の問題。そして、自然災害や地政学リスクが顕在化する中で、データインフラを1カ所に依存することの危険性。これらを考慮すれば、パブリックDCと自社のエッジDCを使い分けるハイブリッド型の運用が、今後の企業経営におけるスタンダードとなるだろう。加えて、「DCには電気、熱、通信などのインフラが整っています。それらを生かして災害時に避難場所などを提供すれば、地域の人々にも喜ばれるでしょう」と江崎教授は指摘する。
えさき・ひろし/1987年九州大学工学部電子工学科修士課程修了。同年4月東芝入社。米ベルコア社、米コロンビア大学客員研究員などを経て、98年10月より東京大学大型計算機センター助教授。2001年4月より東京大学大学院情報理工学系研究科助教授。05年4月より現職。WIDEプロジェクト代表。MPLS JAPAN代表、IPv6普及・高度化推進協議会専務理事、JPNIC理事長、日本データセンター協会副理事長・運営委員会委員長、デジタル庁初代Chief Architect。工学博士(東京大学)。主な著書は『インターネット・バイ・デザイン:21世紀のスマートな社会・産業インフラの創造へ』(東京大学出版会)、『サイバーファースト インターネット遺伝子が創るデジタルとリアルの逆転経済』(インプレスR&D)など。
こうした次世代DCの市場において、日本企業が勝機をつかむ道は十分に残されている。江崎教授は「日本企業は、水流の精密コントロールなど、高いクオリティーの要素技術を数多く持っています。極限の要求条件に対し、いかに効率的かつ高品質なソリューションを提供できるかがグローバルで勝つための鍵になります」と強調する。
次世代DCの未来図は、既に鮮明に描かれている。「超高熱を制する最先端の冷却設備」「無人工場を支えるエッジインフラ」、そして「再エネをフル活用したグリーンな運用」。ただ、その技術進歩と環境変化は著しく、刻一刻と塗り替わっている。そのトレンドをいかに早く、的確に読み切り、積極果敢に投資できるか。それが、AI時代の競争を制する鍵を握っている。
