シリコンバレー草創期の立役者らがネット依存警鐘団体を設立

インターネットやスマートフォン、ゲームの「病的な影響」を指摘する研究が相次ぎ、社会問題化している。今年1月には米アップルの大株主である機関投資家が、「過剰なスマホ使用が子供の心身の健康にどう影響を及ぼすのか」を調査するよう同社に要請。放置すれば「スマホ依存」がますます社会問題化し、同社の株価に打撃を与えかねない、というのだ。