「海運バブル」の特需が剥落し、邦船大手3社(日本郵船、商船三井、川崎汽船)に、異変の兆しが見え始めた。米トランプ政権の関税政策で、バブルを支えたコンテナ船事業に黄信号がともる中、今こそ問われるのは“非コンテナ船事業”の稼ぐ力だ。「絶対王者」の日本郵船、「海の投資家」の商船三井、「海運一本足打法」の川崎汽船。3社の非コンテナ船事業を独自指標で分析し、本当の実力差を明らかにする。

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