
2025.7.9
海運会社の給料ランキング【上場11社】知られざる高給企業・日本郵船と商船三井の順位は?3位には意外な会社がランクイン!
海運業界ではコロナ禍の“バブル”以降も、需給の逼迫により好調が続いている。そうした好業績を背景に高待遇が継続しているが、各社の給与は実際どうなっているのか。海運業に該当する上場企業11社の給与をランキング。トップ3の企業は意外にも大…
記者
たなか・ゆいと/神奈川県横浜市出身。2024年3月早稲田大学文学部卒業、同年4月ダイヤモンド社入社。5月ダイヤモンド編集部に配属。担当は運輸業界。趣味は高層ビル鑑賞で、一番好きな建物は御茶ノ水のセンチュリータワー。学生時代より聖橋から見える神田川の景色に心を奪われている。
2025.7.9
海運業界ではコロナ禍の“バブル”以降も、需給の逼迫により好調が続いている。そうした好業績を背景に高待遇が継続しているが、各社の給与は実際どうなっているのか。海運業に該当する上場企業11社の給与をランキング。トップ3の企業は意外にも大…
2025.6.26
イスラエルとイランが停戦に合意したが、その後もイスラエルはイランの停戦違反を主張し攻撃を行っており、依然として火種がくすぶっている。中東情勢悪化による海運会社への影響を日本郵船、商船三井、川崎汽船、飯野海運へのアンケート結果ととも…
2025.6.19
大手私鉄の京王電鉄が中期経営計画を発表した。向こう10年間で沿線各地の大規模再開発を予定する同社は、大規模投資に耐え得る経営基盤の強化を急ぐ。しかし、目玉となる新宿駅西南口の再開発の工期は未定のままで、問題は山積だ。京王電鉄の都村智…
2025.6.19
海運業界3位の川崎汽船。上位2社が非海運事業に積極投資を行う中、同社は“海運一本足打法”で事業強化を模索中だ。しかし、本業の収益性でも日本郵船と商船三井の後塵を拝している。この状況からどのように成長していくのか。3月に就任した五十嵐…
2025.6.17
“海運バブル”後も高水準の給与が続く海運業界。昇給スピードも加速し、年収1000万円台に早期到達する社員も少なくない。加えて業界大手の日本郵船や商船三井は、中期経営計画に基づく事業拡大に向け、中途採用を大幅に強化している。知られざる大…
2025.6.13
海運各社が過去最高水準の収益をたたき出す中、海上職を志望する学生数が増加している。船上での仕事といえば、長期乗船、労働環境など、過酷なイメージが付きまとうが、いったい彼らはどのような業務を行い、どのようなキャリアを描くのか。華やか…
2025.6.11
コロナ禍後も活況が続く海運業界。日本郵船は不定期専用船3事業(自動車、エネルギー、ドライバルク輸送)を屋台骨に据え、安定収益の基盤を強化している。その上で曽我貴也社長は、「120%の力」で挑むべきは将来の成長を見据えた新規事業だと語る…
2025.6.9
鉄鋼原料や穀物などのドライバルク(乾貨物)輸送を手掛けるNSユナイテッド海運。トランプ米大統領の関税政策は、追い風にも逆風にもなり得ると山中一馬社長は言う。また同社は日本製鉄と日本郵船という業界の盟主を大株主に持つが、両社との関係や…
2025.6.5
化学品やエネルギーの輸送を手掛ける飯野海運。2025年3月期の業績はコロナ禍に次ぐ過去3番目に高い水準だが、中期経営計画で定めた30年目標の達成には船隊規模拡大が必要不可欠だ。大谷祐介社長が、目標達成に向けた羅針盤「IINO MODEL」の狙いと、…
2025.6.3
コロナ禍以降も好調が続く海運業界。業界2位の商船三井は、当初計画していた3年で1.2兆円の投資を1.8兆円に引き上げるなど、事業規模拡大に積極的だ。橋本剛社長が大胆な投資戦略の狙いと、成長の鍵を握るマーケット、そして注視しているライバルを…
2025.5.30
海運業界は、ドイツ一国分ともいわれる温室効果ガス(GHG)の排出量を抱える巨大排出源だ。近年は重油からバイオ燃料やLNG(液化天然ガス)へとかじを切り、脱炭素戦略が進展しているものの、最終目標であるGHG排出ゼロには技術、安全性、インフラ…
2025.5.28
日本郵船・商船三井・川崎汽船の合弁コンテナ船会社のオーシャン ネットワーク エクスプレス ホールディングス(ONE)の業績が2025年3月期も好調だ。一方で、ボラティリティの高い事業構造には依然として課題が残る。そんな中、同社は総額350億ドル…
2025.5.26
「海運バブル」の特需が剥落し、邦船大手3社(日本郵船、商船三井、川崎汽船)に、異変の兆しが見え始めた。米トランプ政権の関税政策で、バブルを支えたコンテナ船事業に黄信号がともる中、今こそ問われるのは“非コンテナ船事業”の稼ぐ力だ。「…
2025.5.7
未曽有の「海運バブル」で2022年3月期に純利益1兆円を達成した日本郵船。その後も、高止まりする海運市況を背景に好調が続いていたが、米トランプ大統領の関税政策により、波乱が起きることは必至だ。長期連載『経営の中枢 CFOに聞く!』の本稿では…
2025.5.6
中学受験における2025年入試で大学付属校の人気が再燃した。その背景は、25年度の大学入試改革だ。難関私立大学付属の中高一貫校に入ることで、「出口=大学進学」の不安を払拭しようというわけだ。付属校にフォーカスして、青山学院を起点とした「…
2025.4.11
2023年7月の道路交通法(道交法)改正後、「Luup」などの電動キックボードなどの普及が進む一方で、事故やルール順守の問題が浮上している。そんな中、ドコモ・バイクシェアが新型電動モビリティを導入。しかし、他社と異なり“自主規制”を設けて…
2025.3.31
規模の拡大を受け、転職希望者が増加している日本のプライベートエクイティ(PE)ファンド業界。華々しい経歴のサラリーマンたちを引き付ける魅力の一つが、高い給与体系だ。日系・外資系PEファンドの職位別の年収、そして知られざる成功報酬、キャ…
2025.3.26
急成長する日本のプライベートエクイティ(PE)ファンド業界。業界規模の拡大に伴い、投資銀行やコンサルティングファーム、商社からの転職希望者も増加中だ。特に外資系PEファンドは破格の待遇で知られ、入社難易度が極めて高いエリート集団だ。そ…
2025.3.7
西武ホールディングス(HD)は2025年2月末に複合商業施設「東京ガーデンテラス紀尾井町」を米系投資会社ブラックストーンに約4000億円で売却した。西武HDは新型コロナウイルスの感染拡大による鉄道収益の大幅減を受け、不動産回転型ビジネスへの転…
2025.3.7
PBRが低く割安な傾向にあるのが、不動産含み益を多く抱える不動産リッチ企業だ。実は、不動産含み益を反映した修正PBRを算出すると、見た目のPBRよりも割安であることが分かる。小売業界の81社を対象に、不動産含み益を反映した修正PBRが低い上場企…
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