田中唯翔

インバウンド需要の急増で国際線が活況を呈し、ANAとJALの業績は過去最高水準に回復した。しかし、国内線が赤字基調に陥るなど事業環境は大きく様変わりしており、コロナ禍に掲げた中期経営計画の目標を本当に達成できているのかには疑問符が付く。両社の中計の目標達成度と事業構造の違いを分析し、ANAとJAL、一体どちらが有言実行できているのかを明らかにする。

商船三井がクルーズ船事業を拡大している。2024年12月に「MITSUI OCEAN FUJI」を就航させ、25年8月には新クルーズ船「MITSUI OCEAN SAKURA」の船名を発表、さらに3隻目を投入する考えだ。国土交通省がクルーズ人口100万人を掲げる中、ライバルの日本郵船も「飛鳥III」を就航させるなどクルーズ船市場が盛り上がってきている。商船三井グループの商船三井クルーズ向井恒道社長に、拡大戦略を取る理由とライバル日本郵船との関係、日本のクルーズ業界の課題を聞いた。

実は日本の上場企業には「年収1億円以上」のビジネスパーソンが1199人もいる。果たして、どんな顔触れなのだろうか？報酬が、諸外国に比べて低過ぎるという指摘もあるだけに、年収が高いこと自体は批判されるべきではないだろう。ただ、業績や株式市場からの評価が振るわないにもかかわらず、1億円ももらっているのであれば、従業員や株主は心穏やかではいられないかもしれない。今回は、陸運業界の役員報酬ランキングを公開する。

東日本旅客鉄道（JR東日本）が新たに発表した中期経営計画で、売上高1兆円アップの大胆な目標をぶち上げた。鉄道事業と生活ソリューション事業の二軸経営での成長を目指す一方で、1兆円のうち半分をM＆Aによって補完すると宣言。財務トップの伊藤敦子副社長に、新中計で掲げる成長戦略の真意とM＆Aのターゲット分野を聞いた。

トラックドライバーの労働時間が制限される「2024年問題」に直面した物流業界。2025年の今もなお働き手不足にあえいでおり、待遇改善が業界全体の課題とされているが、各社の実際の待遇に賃上げの結果は表れているのか。主要15社の最新の有価証券報告書を基に平均年間給与を比較すると、大きな賃上げ格差があることが判明した。

コロナ禍を経て明暗が分かれた航空業界。国際線好調で業績が回復したANAやJALは高水準の賃上げを実施する一方、国内線依存の航空会社では収益性が低下し、平均年間給与の増減率にも差が生じている。本稿では、航空会社5社の有価証券報告書を基に平均給与を比較。職種別の傾向も踏まえ、コロナ後の航空業界における「待遇格差」の実態を明らかにする。

業績回復とともに、コロナ禍の経験から非鉄道分野へ注力する鉄道業界。給与にも変化が表れ、初任給を大幅に引き上げる動きも出ているが、各社の実際の待遇にはどの程度の差が生じているのか。主要19社の最新データを基に、給与ランキングと待遇面での注目の動向をまとめた。

“海運バブル”後も高水準の給与が続く海運業界。昇給スピードも加速し、年収1000万円台に早期到達する社員も少なくない。加えて業界大手の日本郵船や商船三井は、中期経営計画に基づく事業拡大に向け、中途採用を大幅に強化している。知られざる大手海運会社の待遇と人事を明らかにする。

日本郵船グループの郵船クルーズが34年ぶりの新造船「飛鳥III」を7月20日に就航させる。これにより同社はクルーズ船2隻体制となり、事業が拡大。クルーズ船市場が盛り上がりを見せている。6月に社長に就任した西島裕司氏が、飛鳥IIIの就航秘話やオリエンタルランドとの提携の狙いを語った。

海運業界ではコロナ禍の“バブル”以降も、需給の逼迫により好調が続いている。そうした好業績を背景に高待遇が継続しているが、各社の給与は実際どうなっているのか。海運業に該当する上場企業11社の給与をランキング。トップ3の企業は意外にも大手3社ではないことが判明した。

イスラエルとイランが停戦に合意したが、その後もイスラエルはイランの停戦違反を主張し攻撃を行っており、依然として火種がくすぶっている。中東情勢悪化による海運会社への影響を日本郵船、商船三井、川崎汽船、飯野海運へのアンケート結果とともに分析。また過去の中東危機と比較して、日本の原油サプライチェーンリスクを明らかにした。

大手私鉄の京王電鉄が中期経営計画を発表した。向こう10年間で沿線各地の大規模再開発を予定する同社は、大規模投資に耐え得る経営基盤の強化を急ぐ。しかし、目玉となる新宿駅西南口の再開発の工期は未定のままで、問題は山積だ。京王電鉄の都村智史社長が、沿線価値向上に懸ける思いと、新宿再開発の鍵となる五つ星ホテル開業への決意を語った。

海運業界3位の川崎汽船。上位2社が非海運事業に積極投資を行う中、同社は“海運一本足打法”で事業強化を模索中だ。しかし、本業の収益性でも日本郵船と商船三井の後塵を拝している。この状況からどのように成長していくのか。3月に就任した五十嵐武宣社長が川崎汽船の強みを生かした成長戦略、そして大株主であるエフィッシモ・キャピタル・マネジメントとの関係について激白した。

“海運バブル”後も高水準の給与が続く海運業界。昇給スピードも加速し、年収1000万円台に早期到達する社員も少なくない。加えて業界大手の日本郵船や商船三井は、中期経営計画に基づく事業拡大に向け、中途採用を大幅に強化している。知られざる大手海運会社の待遇と人事を明らかにする。

海運各社が過去最高水準の収益をたたき出す中、海上職を志望する学生数が増加している。船上での仕事といえば、長期乗船、労働環境など、過酷なイメージが付きまとうが、いったい彼らはどのような業務を行い、どのようなキャリアを描くのか。華やかな好決算の裏に潜む、知られざる「海上職」の実態に迫る。

コロナ禍後も活況が続く海運業界。日本郵船は不定期専用船3事業（自動車、エネルギー、ドライバルク輸送）を屋台骨に据え、安定収益の基盤を強化している。その上で曽我貴也社長は、「120％の力」で挑むべきは将来の成長を見据えた新規事業だと語る。次世代の柱をどう育て、世界で戦うのか。日本郵船の描くグローバル経営の未来像に迫る。

鉄鋼原料や穀物などのドライバルク（乾貨物）輸送を手掛けるNSユナイテッド海運。トランプ米大統領の関税政策は、追い風にも逆風にもなり得ると山中一馬社長は言う。また同社は日本製鉄と日本郵船という業界の盟主を大株主に持つが、両社との関係や今後の配当政策について明らかにした。

化学品やエネルギーの輸送を手掛ける飯野海運。2025年3月期の業績はコロナ禍に次ぐ過去3番目に高い水準だが、中期経営計画で定めた30年目標の達成には船隊規模拡大が必要不可欠だ。大谷祐介社長が、目標達成に向けた羅針盤「IINO MODEL」の狙いと、旗艦ビルである飯野ビルへの思いを語る。

コロナ禍以降も好調が続く海運業界。業界2位の商船三井は、当初計画していた3年で1.2兆円の投資を1.8兆円に引き上げるなど、事業規模拡大に積極的だ。橋本剛社長が大胆な投資戦略の狙いと、成長の鍵を握るマーケット、そして注視しているライバルを赤裸々に語った。

海運業界は、ドイツ一国分ともいわれる温室効果ガス（GHG）の排出量を抱える巨大排出源だ。近年は重油からバイオ燃料やLNG（液化天然ガス）へとかじを切り、脱炭素戦略が進展しているものの、最終目標であるGHG排出ゼロには技術、安全性、インフラ整備の課題が山積。海運業界は一枚岩となって、脱炭素戦略を推進できるのか。脱炭素の本丸に迫る。