田中唯翔

業績回復とともに、コロナ禍の経験から非鉄道分野へ注力する鉄道業界。給与にも変化が表れ、初任給を大幅に引き上げる動きも出ているが、各社の実際の待遇にはどの程度の差が生じているのか。主要19社の最新データを基に、給与ランキングと待遇面での注目の動向をまとめた。

“海運バブル”後も高水準の給与が続く海運業界。昇給スピードも加速し、年収1000万円台に早期到達する社員も少なくない。加えて業界大手の日本郵船や商船三井は、中期経営計画に基づく事業拡大に向け、中途採用を大幅に強化している。知られざる大手海運会社の待遇と人事を明らかにする。

日本郵船グループの郵船クルーズが34年ぶりの新造船「飛鳥III」を7月20日に就航させる。これにより同社はクルーズ船2隻体制となり、事業が拡大。クルーズ船市場が盛り上がりを見せている。6月に社長に就任した西島裕司氏が、飛鳥IIIの就航秘話やオリエンタルランドとの提携の狙いを語った。

海運業界ではコロナ禍の“バブル”以降も、需給の逼迫により好調が続いている。そうした好業績を背景に高待遇が継続しているが、各社の給与は実際どうなっているのか。海運業に該当する上場企業11社の給与をランキング。トップ3の企業は意外にも大手3社ではないことが判明した。

イスラエルとイランが停戦に合意したが、その後もイスラエルはイランの停戦違反を主張し攻撃を行っており、依然として火種がくすぶっている。中東情勢悪化による海運会社への影響を日本郵船、商船三井、川崎汽船、飯野海運へのアンケート結果とともに分析。また過去の中東危機と比較して、日本の原油サプライチェーンリスクを明らかにした。

大手私鉄の京王電鉄が中期経営計画を発表した。向こう10年間で沿線各地の大規模再開発を予定する同社は、大規模投資に耐え得る経営基盤の強化を急ぐ。しかし、目玉となる新宿駅西南口の再開発の工期は未定のままで、問題は山積だ。京王電鉄の都村智史社長が、沿線価値向上に懸ける思いと、新宿再開発の鍵となる五つ星ホテル開業への決意を語った。

海運業界3位の川崎汽船。上位2社が非海運事業に積極投資を行う中、同社は“海運一本足打法”で事業強化を模索中だ。しかし、本業の収益性でも日本郵船と商船三井の後塵を拝している。この状況からどのように成長していくのか。3月に就任した五十嵐武宣社長が川崎汽船の強みを生かした成長戦略、そして大株主であるエフィッシモ・キャピタル・マネジメントとの関係について激白した。

“海運バブル”後も高水準の給与が続く海運業界。昇給スピードも加速し、年収1000万円台に早期到達する社員も少なくない。加えて業界大手の日本郵船や商船三井は、中期経営計画に基づく事業拡大に向け、中途採用を大幅に強化している。知られざる大手海運会社の待遇と人事を明らかにする。

海運各社が過去最高水準の収益をたたき出す中、海上職を志望する学生数が増加している。船上での仕事といえば、長期乗船、労働環境など、過酷なイメージが付きまとうが、いったい彼らはどのような業務を行い、どのようなキャリアを描くのか。華やかな好決算の裏に潜む、知られざる「海上職」の実態に迫る。

コロナ禍後も活況が続く海運業界。日本郵船は不定期専用船3事業（自動車、エネルギー、ドライバルク輸送）を屋台骨に据え、安定収益の基盤を強化している。その上で曽我貴也社長は、「120％の力」で挑むべきは将来の成長を見据えた新規事業だと語る。次世代の柱をどう育て、世界で戦うのか。日本郵船の描くグローバル経営の未来像に迫る。

鉄鋼原料や穀物などのドライバルク（乾貨物）輸送を手掛けるNSユナイテッド海運。トランプ米大統領の関税政策は、追い風にも逆風にもなり得ると山中一馬社長は言う。また同社は日本製鉄と日本郵船という業界の盟主を大株主に持つが、両社との関係や今後の配当政策について明らかにした。

化学品やエネルギーの輸送を手掛ける飯野海運。2025年3月期の業績はコロナ禍に次ぐ過去3番目に高い水準だが、中期経営計画で定めた30年目標の達成には船隊規模拡大が必要不可欠だ。大谷祐介社長が、目標達成に向けた羅針盤「IINO MODEL」の狙いと、旗艦ビルである飯野ビルへの思いを語る。

コロナ禍以降も好調が続く海運業界。業界2位の商船三井は、当初計画していた3年で1.2兆円の投資を1.8兆円に引き上げるなど、事業規模拡大に積極的だ。橋本剛社長が大胆な投資戦略の狙いと、成長の鍵を握るマーケット、そして注視しているライバルを赤裸々に語った。

海運業界は、ドイツ一国分ともいわれる温室効果ガス（GHG）の排出量を抱える巨大排出源だ。近年は重油からバイオ燃料やLNG（液化天然ガス）へとかじを切り、脱炭素戦略が進展しているものの、最終目標であるGHG排出ゼロには技術、安全性、インフラ整備の課題が山積。海運業界は一枚岩となって、脱炭素戦略を推進できるのか。脱炭素の本丸に迫る。

日本郵船・商船三井・川崎汽船の合弁コンテナ船会社のオーシャン ネットワーク エクスプレス ホールディングス（ONE）の業績が2025年3月期も好調だ。一方で、ボラティリティの高い事業構造には依然として課題が残る。そんな中、同社は総額350億ドル（5.2兆円）の投資を検討すると発表。日の丸コンテナ船会社は、世界6位の規模からどう存在感を高めていくのか。変動する市場と対峙するONEの事業戦略に迫る。

「海運バブル」の特需が剥落し、邦船大手3社（日本郵船、商船三井、川崎汽船）に、異変の兆しが見え始めた。米トランプ政権の関税政策で、バブルを支えたコンテナ船事業に黄信号がともる中、今こそ問われるのは“非コンテナ船事業”の稼ぐ力だ。「絶対王者」の日本郵船、「海の投資家」の商船三井、「海運一本足打法」の川崎汽船。3社の非コンテナ船事業を独自指標で分析し、本当の実力差を明らかにする。

未曽有の「海運バブル」で2022年3月期に純利益1兆円を達成した日本郵船。その後も、高止まりする海運市況を背景に好調が続いていたが、米トランプ大統領の関税政策により、波乱が起きることは必至だ。長期連載『経営の中枢 CFOに聞く！』の本稿では、日本郵船副社長執行役員チーフ・フィナンシャル・オフィサー（CFO：最高財務責任者）の河野晃氏に、地政学リスクが高まる中での同社の成長戦略を聞いた。

中学受験における2025年入試で大学付属校の人気が再燃した。その背景は、25年度の大学入試改革だ。難関私立大学付属の中高一貫校に入ることで、「出口＝大学進学」の不安を払拭しようというわけだ。付属校にフォーカスして、青山学院を起点とした「プチ・サンデーショック」に見舞われた25年入試を詳しく分析する。

2023年7月の道路交通法（道交法）改正後、「Luup」などの電動キックボードなどの普及が進む一方で、事故やルール順守の問題が浮上している。そんな中、ドコモ・バイクシェアが新型電動モビリティを導入。しかし、他社と異なり“自主規制”を設けての新規参入となった。その狙いとは何か。法改正から1年半強をかけた市場投入の背景と独自戦略に迫る。

規模の拡大を受け、転職希望者が増加している日本のプライベートエクイティ（PE）ファンド業界。華々しい経歴のサラリーマンたちを引き付ける魅力の一つが、高い給与体系だ。日系・外資系PEファンドの職位別の年収、そして知られざる成功報酬、キャリードインタレスト（キャリー）を解説する。