2025.2.28
【建設70社】不動産含み益を反映した修正PBRが低い上場企業ランキング！33位清水建設、24位奥村組、1位は？
PBRが低く割安な傾向にあるのが、不動産含み益を多く抱える不動産リッチ企業だ。実は、不動産含み益を反映した修正PBRを算出すると、見た目のPBRよりも割安であることが分かる。建設業界の70社を対象に、不動産含み益を反映した修正PBRが低い上場企…
2025.2.26
【輸送用機器・ゴム22社】不動産含み益を反映した修正PBRが低い上場企業ランキング！5位は日産、1位は？
PBRが低く割安な傾向にあるのが、不動産含み益を多く抱える不動産リッチ企業だ。実は、不動産含み益を反映した修正PBRを算出すると、見た目のPBRよりも割安であることが分かる。輸送用機器・ゴム業界の22社を対象に、不動産含み益を反映した修正PBR…
2025.2.20
【倉庫・運輸20社】不動産含み益を反映した修正PBRが低い上場企業ランキング！16位三菱倉庫、9位澁澤倉庫、1位は？
PBRが低く割安な傾向にあるのが、不動産含み益を多く抱える不動産リッチ企業だ。実は、不動産含み益を反映した修正PBRを算出すると、見た目のPBRよりも割安であることが分かる。倉庫・運輸業界の20社を対象に、不動産含み益を反映した修正PBRが低い…
2025.2.18
【海運7社】不動産含み益を反映した修正PBRが低い上場企業ランキング！6位は商船三井、1位は？
PBRが低く割安な傾向にあるのが、不動産含み益を多く抱える不動産リッチ企業だ。実は、不動産含み益を反映した修正PBRを算出すると、見た目のPBRよりも割安であることが分かる。海運業界の7社を対象に、不動産含み益を反映した修正PBRが低い上場企…
2025.2.14
【陸運44社】不動産含み益を反映した修正PBRが低い上場企業ランキング！21位JR東日本、13位京急、1位は？
PBRが低く割安な傾向にあるのが、不動産含み益を多く抱える不動産リッチ企業だ。実は、不動産含み益を反映した修正PBRを算出すると、見た目のPBRよりも割安であることが分かる。陸運業界の44社を対象に、不動産含み益を反映した修正PBRが低い上場企…
2025.2.12
【不動産90社】不動産含み益を反映した修正PBRが低い上場企業ランキング！23位東京建物、13位三菱地所、1位は？
PBRが低く割安な傾向にあるのが、不動産含み益を多く抱える不動産リッチ企業だ。実は、不動産含み益を反映した修正PBRを算出すると、見た目のPBRよりも割安であることが分かる。不動産業界の90社を対象に、不動産含み益を反映した修正PBRが低い上場…
2025.2.5
商船三井が“3年間で1.2兆円”投資！CFOが明かす、意外な「ミッシングピース」と不動産事業の完全子会社化の狙い
2025年3月期も好調が続く商船三井。課題は、海運市況に左右されない安定収益型事業の拡大だ。そのためにLNG（液化天然ガス）や不動産事業に加え、1.2兆円の巨費を投じて新規事業への進出を模索する。海運会社は、ボラティリティーの高さという長年…
2025.2.3
フジ・メディア・HDの「上場廃止」に現実味！中居氏問題だけじゃない、深刻課題山積で正念場
フジ・メディア・ホールディングスの凋落が止まらない。元タレントの中居正広氏と女性との一連のトラブルを機にガバナンス問題が注目されているが、上場企業として本質的な問題は、メディア事業の先細りだ。上場廃止を求める投資家の声も強まってお…
2025.1.27
イーロン・マスク氏は政府効率化省で「何を成し遂げたい」のか？背景に米社会の新潮流“文化保守”
2024年の米大統領選挙で当選した共和党のドナルド・トランプ氏が大統領に就任した。今回の大統領選では、イーロン・マスク氏などのシリコンバレーの実業家たちがトランプ氏支持を表明したことが話題に。マスク氏はトランプ氏に「政府効率化省」のト…
2025.1.22
ANAHDのCFOが「ROE12％以上を目指す」と宣言！ボーイング納期遅れ＆円安の逆風下で描く成長戦略とは？
2024年3月期の業績はANAホールディングス（HD）にとって過去最高益となり、25年3月期も好調が続いているが、株価はコロナ禍前の水準には回復せず、低迷したままだ。さらに、長期化する円安や米ボーイング社の航空機納期遅れなど“逆風”が吹く中で…
2025.1.16
東急社長が明かすグループの成長戦略、本拠地・渋谷での「呪術廻戦」コラボはまさに“象徴”だった！
鉄道の利用者が激減したコロナ禍からの回復期を抜け、東急は「コングロマリットプレミアム」の実現に向けて動き出した。本拠地・渋谷を中心に、2025年はどのような施策に取り組むのか。東急の成長戦略を堀江正博社長がグループの成長戦略を語った。
2025.1.15
Luup社長がSNSの大炎上に反論「社会の公器になる」！電動キックボード利用拡大の光と影
2023年7月の道路交通法（道交法）の改正により、ビジネスチャンスを広げた企業がある。電動モビリティのシェアリングサービスを展開するLuupだ。しかし、法改正の裏側で電動キックボード利用者による交通違反が相次いでおり、SNS上では大きく批判の…
2025.1.13
【25年の鉄道業界】西武HD、京成、京急…アクティビストが鉄道会社に照準！ROAの低さが業界全体の課題に
鉄道業界は不動産事業の強化によって、資産効率向上を図る戦略に舵を切りつつある。東日本旅客鉄道（JR東日本）や南海電気鉄道（南海電鉄）、名古屋鉄道（名鉄）など、日本各地の鉄道会社が大規模再開発による沿線価値向上を目指す一方で、建設費高…
2024.12.27
サイバー攻撃で大混乱のJALだけじゃない！航空業界で「欠航・遅延」が相次ぐ理由
年の瀬の12月26日朝、日本航空がサイバー攻撃を受け、国際線・国内線71便が遅延し、27日と合わせて5便が欠航するなど混乱が発生した。しかし遅延や欠航の発生はこの件に限った話ではない。近年、航空業界では欠航や遅延が相次ぐ。こうした定時運航…
2024.12.19
【日本郵船の物流vs商船三井の不動産】海運大手がバブル後を見据えて仕込む「非海運事業」の通信簿
海運大手の業績はコンテナ船の運賃上昇などで好調が続く。だが、大手2社は新型コロナ禍の“海運バブル”で得たキャッシュを原資に非海運ビジネスの拡大に乗り出し、市況に大きく左右されない収益基盤の確立を目指している。業界首位の日本郵船は物…
2024.12.2
西武HDが「赤プリ」跡の都心旗艦ビルを4000億円で売却へ！私鉄業界では異例の“不動産回転型ビジネス”に参入した懐事情
西武ホールディングス（HD）が複合商業施設「東京ガーデンテラス紀尾井町」を今年度中に売却する方針だ。売却額は4000億円超に上るとみられる。同社は今春に公表した中期経営計画で、不動産に価値を上乗せして再販売する「不動産回転型ビジネス」の…
2024.11.27
東京メトロ・山村社長が上場後の成長戦略を語る！年間300億円の成長投資の先に描く「東京の未来」とは？
運輸事業の収益性の高さが私鉄随一の東京地下鉄（東京メトロ）。しかし業績はコロナ禍前の水準まで回復しておらず、さらなる成長のための「第二の柱」の創出が必要不可欠だ。社長の山村明義氏に上場後の成長戦略を聞いた。
2024.11.20
【陸運・海運17社】倒産危険度ランキング最新版！3位は新潟交通、1位は？日本郵船グループ企業もランクイン
陸運業界ではトラックドライバーの時間外労働を規制する「2024年問題」が表面化し、変革を迫られる企業が続出。一方の海運業界は、コロナ禍の空前のバブルも終息し、各社はさらなる成長に向けた“かじ取り”が求められている。ダイヤモンド編集部は…
2024.11.19
【航空・鉄道21社】倒産危険度ランキング最新版！3位相鉄HD、1位は？JR東日本やANAHDもランクイン
新型コロナウイルス感染拡大前の業績に回復しつつある航空・鉄道業界。円安の影響でインバウンド（訪日外国人観光客）による収入は大きく増えているが、定期券利用などビジネス利用の落ち込みもある。ダイヤモンド編集部は、航空・鉄道業界の倒産危…
2024.10.31
東京メトロ株の売却益1600億円の使い道はいまだ不明、都が抱える「鉄道建設とおカネ」の最新事情
国が保有する東京地下鉄（東京メトロ）株式の売却益は、東日本大震災の復興財源に充てることが決まっているが、東京都が保有する株式の売却益約1600億円の用途は決まっていない。また都が多額の売却益を得る一方で、地下鉄延伸の事業費を江東区が負…
- 1
- 2
