コロナ禍に日本郵船、商船三井、川崎汽船、合計で純利益2.3兆円を達成した海運業界。「海運バブル」後も、高止まりする海運市況を背景に好調が続いていた。しかし、米国・トランプ大統領の関税政策により、市況が一気に不透明化、先が読めない状況に。未曾有の利益をもたらしたコンテナ船にとどまらず、自動車船、ドライバルク船、LNG（液化天然ガス）船事業など、海運会社の「真の稼ぐ力」が問われる時代に突入した。「地政学リスク」「需給ギャップ」「脱炭素対応」…変動する環境下で笑うのは誰なのか、最新データと独自の視点で読み解く。