島津製作所のコミュニケーション基盤再構築を指揮した、馬瀬嘉昭常務執行役員

 分析・計測機器の大手メーカー、島津製作所（本社・京都市）は、他の業界同様、「グローバル展開をいかに加速していくか」という課題を抱えていた。

 現在、世界23ヵ国でビジネスを展開し、ここにきて海外市場の売上比率が全体で50％、主力の分析・計測機器で60％を超えてきたことだけを見れば、すでに同社は立派にグローバル企業である。だが、今後も成長し続けるには、海外での売り上げをさらに伸ばしていかなければならない。

 そのためには、海外市場で競争力のがある製品自体の開発だけでなく、現地での使い方などニーズに合った「アプリケーション」（使用ケース）をセットにして用途を拡大していく取り組みを強化していく必要がある。そこで重要度を増すのが、国内本社～海外拠点間のコミュニケーションのスピードだった。メールが主体だった同社の情報共有環境を一新し、スピード重視のインフラ検討が始まった。

 さまざまな検討を経て、最終的に同社が選んだのは、マイクロソフトの「Office 365」を基盤とする情報共有環境だった。なぜOffice 365だったのか？ そして、その導入の結果、コミュニケーションとビジネスはどう変わったのか？

 その全貌は、下記からダウンロードできる資料に詳しくまとめられている。製造業の情報インフラ関係者はもちろん、多くの日本企業にとって課題である、グローバル化に対応した情報環境構築の道筋が記されており、必読の資料と言える。