多様なソリューションで
「働きがい」を支援

社会が変わり、人々の仕事に対する意識や労働形態も変わっている。JTBベネフィットはこの変化にいかに対応するのか。

──時代の変化をどう捉えて、どう変わろうとしていますか?

旅行業からの異業種参入の意義と展望重田 毅
代表取締役社長

重田 非正規雇用労働者の増加、女性や高齢者の就業率の上昇など、労働環境が大きく変わりました。これまで当社はそういった変化から来るニーズに対応し、福利厚生サービスに介護や育児などのメニューを追加してきました。今後は、もっと戦略的に福利厚生を活用し、人材の活性化やロイヤルティ向上を実現したいというニーズが高まるでしょう。当社としてはそのニーズに対応するソリューションを提供していきます。

 その一つが、インセンティブプログラム「サンクスコレクト」です。「ポイント」を活用し、頑張った従業員を適切に評価してモチベーション向上や定着率アップを図ることができます。また、「健康100日プロジェクト」は、楽しみながら健康増進と社内コミュニケーションの活性化が実現する仕組み。その他にも、顧客との関係を強化する「CRM支援サービス」、従業員の健康にフォーカスした「健康支援サービス」などがあります。

 これらを組み合わせてご提案することで、お客さまの課題を解決し、「働きやすさ」の向上だけでなく、「働きがい」の向上をお手伝いしていきます。同時に、福利厚生サービスの質の向上、利用率の向上、グローバル化への対応も進めていきます。

旅行業からの異業種参入の意義と展望

──今年、クレド(企業理念)の見直しをされたそうですが、その意図をお聞かせください

重田 設立以来、「福利厚生事業のプロ集団」をうたってきましたが、社会が変わり、当社の事業も変わってきたため見直しを行いました。新たな経営理念は、「福利厚生から『価値創造』するプロ集団として、『活力ある組織創り』と『健康で心豊かな社会の実現』に貢献する」。社員一人一人に焦点を当てて、組織を活性化し、社会に元気を与えていきます。

「働きやすさ」はもちろん、「働きがい」を高めることで、社員が生き生きと輝く、いい会社をつくることができる。さまざまな視点から「人」を活性化させるJTBベネフィットのソリューションは、企業が変革を目指す上での足掛かりとなるに違いない。