企業からの情報の8割以上は「ノイズ」とみなされる――。アドビ システムズが日経ＢＰコンサルティングに委託して2015年12月に実施した、消費者の情報収集に関する調査では、消費者の判断の仕方と複雑さが浮き彫りになっている。

 この調査から明らかになっている消費者像は、デジタルメディアを積極的に活用する一方で、不要な情報にははっきりと「Ｎｏ」を示す厳しい目を持つ。納得するまでＷｅｂを使い調べ上げ、テレビや店頭などとＷｅｂを組み合わせて判断を下す。

 とくに、旅行、観光などのレジャー分野、金融分野、医薬品／健康食品分野でのＷｅｂ情報の捉え方について、興味深い結果が出ている。

 まず、レジャー分野では男性よりも女性の情報収集意欲が高いことが特徴。また行動特性に合わせた情報だけでなく、思いがけない情報にも高い関心を示すなどの独特の傾向がある。一方の金融分野は、的確な情報を提供すると同時に顧客が納得し、自主的な判断を促す材料を提示することが求められる。そして医薬／健食分野では、企業サイトへのアクセス頻度が比較的少ないことから、セルフメディケーションの意識を根付かせる工夫が必要なこと、年齢やライフスタイルによって求める情報が大きく異なることなどが特徴である。

 このように、Ｗｅｂに関わる消費者動向は業界によって大きな特性あり、各業界の対応策はそれぞれに異なる。

 下記からダウンロードできる3つの資料は、商品分野共通の分析に加え、この3分野に関する消費者調査の結果とそれを踏まえたマーケティングの対策がそれぞれ記載されている。全ての企業のマーケティング担当者、さらに経営者にとって必読のレポートだ。ぜひその目で確認してほしい。