モバイルワーカーの生産性を高める
5つのシンプルな戦略

働き方改革の必要性が声高に叫ばれる現在、その中心的な役割を果たすのが、時間や場所にとらわれない働き方、モバイルワークだ。それを実現するためには、スマートフォンやタブレット端末といったモバイル機器だけでなく、ITシステム全体の変革、さらには企業としての根本的な戦略も必要になる。取り組みをよりシンプルに進めるための5つの戦略とは。

モバイルワークの可能性に
制限をかけてしまっていないか

　スマートフォン、タブレット端末といったモバイル機器が爆発的に普及する中、それらを活用してオフィスに縛られない働き方をする「モバイルワーク」が大きな注目を集めている。多くの企業が取り組む“働き方改革”でも中心的な役割を果たす存在といえるだろう。

　モバイルワークはすでに多くの企業で始まっている。「外出先でもメールのチェックや送信ができて効率的に働ける」「営業先での効果的なプレゼンが可能になった」といったメリットを感じている人も多いはずだ。しかし一方で、コンプライアンスやセキュリティを過度に意識するあまり、モバイルワークの可能性に制限をかけてしまっている側面はないだろうか。

　本ホワイトペーパーでは、そうした視点立って、モバイルワーカーの生産性をより高めるための5つの戦略を提示している。まず第1に挙げられているのが「BYOD（Bring Your Own Device）の採用」だ。

　文字通り、個人所有のモバイル端末を職場に持ち込んで業務に使用することを指すが、使い慣れた端末を使用することで生産性が大きく向上する効果がある。さらに企業側からすると、端末支給コストの削減、IT部門によるサポート負担の軽減、さらにはBCPの観点からも大きなメリットがある。一方で、当然ながらセキュリティ上のリスクへの対応が必須となるが、そこで重要になるのが「BYODポリシー」の策定だ。

　米国の調査会社Enterprise Strategy Groupの調査によると、正式なBYODポリシーを備えた企業は、その都度個人所有デバイスの使用を許可している企業と比べて、社員の働き方だけでなくITシステム全体に対しても大きなプラスの効果が見られたという。

　本ホワイトペーパーでは、BYODの採用に当たって留意すべきポイントに加えて、そのほかの4つの戦略についても詳しく紹介。同時に、BYODを推進するためのネットワークの在り方や、社員のパフォーマンス、エンゲージメントとモビリティーの関係性に関する調査資料も入手できる。