企業の意思決定においては、過去の経験や勘に頼るだけでなく、客観的なデータを分析して判断材料とすることが不可欠である。だが、厳格なデータを求めようとすると、意思決定までのプロセスに時間がかかり、商機を逃してしまう恐れもある。
一橋大学大学院 国際企業戦略研究科 名和高司特任教授
経営学者であると同時に、ファーストリテイリング、デンソーなど日本の高収益企業の社外取締役も務める一橋大学大学院国際企業戦略研究科の名和高司特任教授は、次のように指摘する。
「現場がデータを厳格に加工しようとするため、『こういう状況になったらどうなるのか？』という経営者の問い掛けに対するリアクションに、1～2週間はかかってしまう。経営者としては予想のために大まかなデータを見たいだけなのに、そんな乱暴なことはさせてもらえない」
経営者は未来の可能性を様々な切り口から検討する必要があるが、現場の負担を増やしては意味がない。そこで、BI（ビジネス・インテリジェンス＝データの可視化、企業業績管理、予測分析などを行うソフトウエア）の活用が不可欠となる。名和特任教授は「BIなどのツールは、取締役会や経営会議でもっと活用されるべき」と語る。
下記からダウンロードできる資料には、名和特任教授による未来を予測する経営会議の在り方と、そのために必要なITツールの指針が示されている。不確実な時代に意思決定を下さなければいけない企業経営者や部門リーダーにとって必読の提言である。
