直販専用の日本株アクティブ投信で
資産形成をサポート!!

三井住友アセットマネジメント「投信直販ネット」
『アクティブ元年・日本株ファンド』

1000円からの購入も可
積立投資にピッタリ!

  サービス面では、直販専用にすることで、投資家への情報提供をどんどん充実させたいと考えている。

 「専用サイトやSNS、対面セミナーなど、あらゆるチャネルを通じて、 運用サイドの“顔”が見えるファンドを目指していきます」

 購入時手数料は無料、信託報酬も1.0584%(税込)と低水準。1000円からの積立投資も可能なので、コツコツ買っていくのもいい。

 実績のあるスゴ腕運用チームが手掛ける、まさに日本株アクティブ投信の本命ともいえる同ファンド。まずは専用サイトで情報をチェックし、口座開設から始めたい。

口座開設はこちらから
●問い合わせ先
三井住友アセットマネジメント「投資直販ネット」
https://tyokuhan-net.smam-jp.com/kaisetsu.html

注:マーサーMPAアワードは過去の定量結果だけによる表彰であり、マーサーがマーサーの顧客に運用商品を推薦する場合に利用する定性評価とは何の関係もないものです。運用商品のリターン・データは運用報酬控除前であり、顧客が利用する際には、運用報酬の違いを考慮する必要がありますので、表彰対象と同じ期間に表彰された運用商品を使っていても、表彰と同一の結果を得られるわけではありません。また、表彰に利用した評価基準が適切な方法であると保証するものではありませんし、表彰のために使ったデータや計算が正しいものであると保証するものでもありません。マーサーはこのアワードを受けた運用会社について何の保証をするものでも責任を持つわけではありません。過去の実績は将来のリターンを保証するものではありません。詳細はマーサーのホームページをご覧ください。

ファンドの費用等
◆信託財産留保額は、換金時に、1口につき、換金申込受付日の基準価額に0.15%の率を乗じた額。◆信託報酬は、ファンドの純資産総額に年1.0584%(税抜き0.98%)の率を乗じた額。※その他の費用に関しましては、その時々の取引内容等により金額が決定し、運用状況により変化するため、あらかじめ、その金額等を具体的に記載することはできません。※手数料等の合計額、その上限額、計算方法等は、ご投資家の保有期間に応じて異なる等の理由により、あらかじめ具体的に記載することはできません。

ファンドの投資リスク
ファンドは実質的に、主に日本の株式を投資対象としています。ファンドの基準価額は、組み入れた株式の値動き、当該発行者の経営・財務状況の変化等の影響により上下します。基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。運用の結果としてファンドに生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。したがって、ファンドは預貯金とは異なり、投資元本が保証されているものではなく、一定の投資成果を保証するものでもありません。※基準価額の主な変動要因として、○株式市場リスク、○信用リスク、○市場流動性リスク等があります。

詳しくは、「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。

以下の点をご理解いただき、投資のご判断はご自身でなさいますようお願い申し上げます。◆当資料は三井住友アセットマネジメントが作成した広告であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。◆当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、当資料は三井住友アセットマネジメントが信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。◆当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。◆投資信託は、値動きのある証券(外国証券には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、リスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。◆投資信託は、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また三井住友アセットマネジメントでご購入の場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。◆当ファンドの取得のお申込みにあたっては、三井住友アセットマネジメントよりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面等の内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。また、当資料に投資信託説明書(交付目論見書)と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書(交付目論見書)が優先します。投資信託説明書(交付目論見書)、目論見書補完書面等は三井住友アセットマネジメントにご請求ください。

お申し込み、設定・運用
三井住友アセットマネジメント株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第399号
加入協会:一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

作成基準日:2019年1月21日

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