【お知らせ】 2019年4月1日に三井住友アセットマネジメント株式会社と大和住銀投信投資顧問株式会社は合併し、三井住友DSアセットマネジメント株式会社となります。
三井住友アセットマネジメントのスゴ腕運用チームが手掛ける、直販専用の日本株アクティブ投信が誕生した。なぜ今アクティブなのか。運用手法の特徴や直販専用にした狙いなどを同社の伊木恒人さんに聞いた。
実力あるアクティブ投信を
直販で投資家に届ける！
機関投資家向けのファンドで、過去12回「マーサーMPA(Japan)アワード」を受賞。スゴ腕運用チームが初の個人投資家向けファンドを手掛ける。それが三井住友アセットマネジメントの「アクティブ元年・日本株ファンド」だ。その名のとおり、日本株を対象に、銘柄を選別して投資するアクティブ投信で、販売会社を経由せず、投資家に直接販売する「投信直販ネット」専用商品となる。
同社常務執行役員・伊木恒人さんは、ファンド誕生の背景として、企業理念の1つ、「商品を通じたQOL(クオリティ・オブ・ライフ)向上への貢献」を挙げる。
「日本経済の成熟化が進み、平均的な経済成長から得られる“果実”だけではより豊かなQOL実現はおぼつかず、資産形成を継続していく上で、個別銘柄の選別が問われる時代に突入していると思います」
相場の先行き懸念も広がるなか、実力あるアクティブ投信で、より良い生活を広く実現してほしいという思いから、新商品リリースに踏み切ったという。
同ファンドの最大のポイントは、機関投資家の分野で長年、運用チームが培ってきた経験と実績だ。これまで手掛けてきた代表ファンドの成績(下グラフ)を見ても、長期的にTOPIXを大きく上回るリターンを達成。その秘訣は、徹底したボトムアップ・リサーチにある。銘柄選択に際しては、年間2000件超の企業取材を実施。
「経営者やIR担当者と1対1で対話をすることで、決算の数字に表れない中長期的な経営戦略や競争優位などを探り、非財務情報の収集・分析を重視しています」
個々の強みを活かしたチーム運用を実践しているのも大きな特徴。企業規模に捉われることなく、持続的に成長が望める銘柄を発掘。中長期的に資産の大きな成長を目指す。
運用は実績のある「スゴ腕チーム」が担当！！
運用チームは4名のファンドマネージャーで構成。その実力は、グラフのとおり、同チームが手掛けてきた機関投資家向けの代表ファンド（FM代表ファンド）の実績からも明らか。TOPIXを大きく上回るパフォーマンスをあげている。優れた成績の運用商品を表彰する「マーサーMPA （Japan）アワード」では過去12回の受賞を誇る。
※受賞評価は過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。また、当ファンドの受賞歴ではありません。受賞は2004年～2007年および2010年～2017年の計12回です。
※データは2003年6月末（FM代表ファンドの設定日の前日）～2018年12月末。※FM代表ファンドは、当ファンドと同じ運用チームが担当する「国内中小型株マザーファンド」の実績から当ファンドの信託報酬（年1.0584％、税込）を控除して算出。※比較対象はFM代表ファンドのベンチマークであるTOPIX（配当込）を使用。2003年6月末を10,000として指数化。
（出所）Bloombergのデータを基に三井住友アセットマネジメント作成
※上グラフは、FM代表ファンドの運用実績であり、当ファンドの運用実績ではありません。
注：マーサーMPAアワードは過去の定量結果だけによる表彰であり、マーサーがマーサーの顧客に運用商品を推薦する場合に利用する定性評価とは何の関係もないものです。運用商品のリターン・データは運用報酬控除前であり、顧客が利用する際には、運用報酬の違いを考慮する必要がありますので、表彰対象と同じ期間に表彰された運用商品を使っていても、表彰と同一の結果を得られるわけではありません。また、表彰に利用した評価基準が適切な方法であると保証するものではありませんし、表彰のために使ったデータや計算が正しいものであると保証するものでもありません。マーサーはこのアワードを受けた運用会社について何の保証をするものでも責任を持つわけではありません。過去の実績は将来のリターンを保証するものではありません。詳細はマーサーのホームページをご覧ください。
ファンドの費用等
◆信託財産留保額は、換金時に、1口につき、換金申込受付日の基準価額に0.15%の率を乗じた額。◆信託報酬は、ファンドの純資産総額に年1.0584%（税抜き0.98%）の率を乗じた額。※その他の費用に関しましては、その時々の取引内容等により金額が決定し、運用状況により変化するため、あらかじめ、その金額等を具体的に記載することはできません。※手数料等の合計額、その上限額、計算方法等は、ご投資家の保有期間に応じて異なる等の理由により、あらかじめ具体的に記載することはできません。
ファンドの投資リスク
ファンドは実質的に、主に日本の株式を投資対象としています。ファンドの基準価額は、組み入れた株式の値動き、当該発行者の経営・財務状況の変化等の影響により上下します。基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。運用の結果としてファンドに生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。したがって、ファンドは預貯金とは異なり、投資元本が保証されているものではなく、一定の投資成果を保証するものでもありません。※基準価額の主な変動要因として、○株式市場リスク、○信用リスク、○市場流動性リスク等があります。
詳しくは、「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。
以下の点をご理解いただき、投資のご判断はご自身でなさいますようお願い申し上げます。◆当資料は三井住友アセットマネジメントが作成した広告であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。◆当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、当資料は三井住友アセットマネジメントが信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。◆当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。◆投資信託は、値動きのある証券（外国証券には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、リスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。◆投資信託は、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また三井住友アセットマネジメントでご購入の場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。◆当ファンドの取得のお申込みにあたっては、三井住友アセットマネジメントよりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面等の内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。また、当資料に投資信託説明書（交付目論見書）と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書（交付目論見書）が優先します。投資信託説明書（交付目論見書）、目論見書補完書面等は三井住友アセットマネジメントにご請求ください。
お申し込み、設定・運用
三井住友アセットマネジメント株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第399号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
作成基準日：2019年1月21日
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