米国のプロスポーツチーム運営会社から国内の農業生産法人まで、業種・業態の異なる5つの企業がデータドリブン経営に取り組み、大きな成果を上げている事例を用意した。より速く、より確実にデジタル変革を実践する方法を学び取ってほしい。

多くの企業が悩んでいる
データドリブン経営の3つの障害

　データというファクト（事実）に基づいて、科学的でスピーディーな意思決定とアクション（行動・施策）を行い、その結果を再びデータで検証することで組織の学習能力を高めるーー。こうした「データドリブン経営」は、企業がデジタル変革を進める大前提、あるいはデジタル変革の初期形態といってもいいだろう。

　だが、多くの企業にはデータドリブン経営を阻む障害が存在する。主な障害は以下の3つだ。

▶障害1│データがつながらない
社内でさまざまな業務系システム、管理系システムが使われており、データがシステムごとに分散。統合的に閲覧、分析できない。

▶障害2│データをすぐに可視化・分析できない
データの集計や分析、レポートの作成といった業務が特定のスキルを持った、特定の人物に集中しており、誰もがすぐに可視化・分析することができない。

▶障害3│データを拡張できない
分析対象のデータを増やしたり、異なる切り口でデータを分析したりしようと思うとシステムを改修しなくてはならず、コスト的に現実的ではない。

　こうした障害を乗り越えて、データドリブン経営を実践し、デジタル変革の道を着実に歩み始めている企業も存在する。そうした企業の中から、具体的かつ顕著な成果を上げている5つの事例をまとめた資料を用意した。概要は以下の通りだ。

Case 1：米プロスポーツチーム運営会社
ホームアリーナの座席別単価や販売消化率を可視化

Case 2：米IoT家電メーカー
ロボット掃除機20万台の稼働データを迅速に把握

Case 3：米オリジナル家具メーカー
納品リードタイムを17日間短縮し、売り上げ増加

Case 4：国内食品スーパー
データに基づく需要予測で、販売機会ロスを削減

Case 5：国内農業生産法人
有機農産物の収穫量が安定、作業工数削減にも成功

　この資料を活用し、デジタル変革への確かな一歩を踏み出していただきたい。