新型コロナウイルスの感染拡大による止むなき休業や働き方の変更は、日本の産業が抱える課題を次々と浮き彫りにした。「現場力」や「見える化」で知られる、ローランド・ベルガー日本法人の前会長で現在フリー・コンサルタントの遠藤功氏は、「生産性という視点で考えると、『会社は要らないものだらけ』という現実があぶり出された」と指摘する。

 遠藤氏によると、企業の不要不急を排除し、アフターコロナを勝ち残る組織力を磨くには、デジタルを活用した「現場主導での業務改革」が有効だ。その優勝劣敗を決めるのは「自立・自律・自走型で改善を続ける組織能力」であり、その醸成には「進化するマニュアル」の整備が欠かせないという。

 本資料では、デジタルを活用し、現場主導の業務改革を進める秘訣を遠藤氏が詳細に解説している。さらに、業務効率化や生産性の向上を目指す企業にとって、有効なツールも紹介する。コロナ不況の中、組織力向上を目指す経営者や、リモートワーク下でもチームを強化したい部門長には、ぜひご一読いただきたい。

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現場主導の業務改革を促し、組織力を高める
マニュアル活用術


【主な内容】
・企業の体制作りは「人材」ありきから「業務」ベースへ
・現場主導の業務改革は、デジタルの活用が鍵
・自立・自律・自走型の組織に変わる秘訣とは
・富士通ラーニングメディアが目指す組織力向上に役立つマニュアルとは?


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