コロナ禍によって一気に広がったテレワーク。実際に導入してみて、これまでにはなかった難しさや、コミュニケーション面の不安を感じている企業も多い。しかし今もっとも考えるべきは、生産性の向上ではないだろうか。調査結果から、現状の課題と、必要な準備を探っていく。
テレワークすることが目的になっていないか？
派遣社員のテレワークをテーマに行った調査によると、コロナ禍が収束した後も、テレワークを希望する企業や派遣スタッフが多いことが分かった。派遣スタッフ側でテレワークを希望する理由としては「通勤ストレス軽減」や「集中できる」など。テレワークによって柔軟な働き方ができることを希望の理由として挙げている。
企業側の声は大きく2つに分かれる。コロナ禍以前からテレワークに取り組んでいる企業は、人材調達のしやすさや本人のモチベーションなど、生産性向上を目的に挙げていることが多い。ところが、コロナ禍で急きょテレワークを導入した企業の場合、「会社の方針」という理由が多くなっている。
後者の企業について「テレワーク自体が目的になっているため、勤怠管理や業務管理等に注力してしまっている」と指摘するのは、リクルートスタッフィング スマートワーク推進室の平田朗子氏。管理への意識ばかりが先行すると、生産性への意識が後回しになってしまう。しかし本来大切なのは、テレワークでも出社でも、生産性を落とさずに働くことのはずだ。
今回の調査によれば、企業側の担当者の約8割、派遣スタッフの約6割が、テレワークで生産性が落ちていないと回答している。「急きょテレワークを導入したにも関わらず、案外生産性を落とさずにできた企業が多かったと言えます」（平田氏）
生産性向上を目的としたテレワークを行っている企業は、どのような準備を行っているのか。本資料では、調査結果や導入企業の事例から、テレワーク成功のカギを詳しく解き明かしている。テレワークで生産性を落とすことなく、より効率的に行いたい企業は、ぜひ参考にしてほしい。
