新型コロナウイルスの感染拡大により、多くの企業がテレワークを導入した。テレワークについては、社内制度面、ITインフラ面など企業ごとにさまざまな課題が残されているものの、コロナ禍が落ち着いた後も、常態化して働き方の一つの選択肢となる可能性がある。
特に日本は、今回のようなパンデミックに限らず、豪雨や地震といった自然災害と常に隣り合わせにいる。また、急速な少子高齢化の進行やライフスタイルの変化による労働力不足という課題も抱えている。そうした事業継続や働き方改革の観点からも、テレワークは今後さらに浸透していくはずだ。
こうした中で、企業はどのような取り組みをしていくべきなのか。本資料では、緊急事態宣言が出された2020年4月に実施された「テレワークジャパンサーベイ2020年版」の調査結果を紹介するとともに、現状のテレワークや在宅勤務の課題を整理した上で、解決のための5つのポイントを紹介している。
ビジネスにおけるITの役割が一層大きくなる中、経営層や業務部門のマネジメント層が知っておきたいITインフラやセキュリティの潮流について知ることができる。
