新型コロナウイルスの感染拡大によって、企業経営者は二つの大きな課題に直面している。一つは、従業員や顧客をコロナ感染の脅威からどう守るか。もう一つは経済情勢の不透明感が強まるなか収益確保の体制をどう整えるか、である。果たして日本の企業の大半を占める中小企業は、この課題にどう対処しているのだろうか。
これらの課題を解決するために必要とされているのがデジタル化の推進だ。コロナ禍で従業員や顧客を守るために、テレワークを導入した企業は多い。国土交通省の調査によれば、日本企業のテレワーク利用率はコロナ前の4倍に跳ね上がっている。
また、不確実性が高まる時代に収益を確保するためには、変化への対応力を強化する必要がある。そのカギを握るのもデジタル化だ。果たして、日本経済を支える中小企業の経営層はデジタル化にどう取り組んでいるのか。そこにどのような課題があり、それをどのように解決すべきなのか。
本資料は、日本の中小企業の経営層6000人を対象に実施した調査の結果を詳細に分析している。中小企業のデジタル化の進捗や、経営者がデジタル化にどんな効果を期待しているのかを示すとともに、中小企業の8割がデジタル化に取り組んでいるのにうまくいかない理由も明らかにしている。
デジタル化にまだ懐疑的な経営者や、デジタル化の必要性を痛感しているがどうしたらいいか分からないと悩んでいる経営層の方々に、ぜひご一読いただきたい。
