藤井保文 ビービット 執行役員CCO（Chief Communication Officer）兼 東アジア営業責任者ふじい・やすふみ／1984年生まれ。東京大学大学院修了。上海・台北・東京を拠点に活動。国内外のUX思想を探究し、実践者として企業・政府へのアドバイザリーに取り組む。著書『アフターデジタル』シリーズは累計21万部を突破。AIやスマートシティ、メディアや文化の専門家とも意見を交わし、新しい人と社会の在り方を模索し続けている。
デジタルが完全に浸透した世界――。いわゆる「アフターデジタル」への対応と言えば、DX（デジタルトランスフォーメーション）や新規事業作り、テクノロジーの導入といったテーマで語られることが多い。しかし、『アフターデジタル』シリーズの著者で、ビービット執行役員CCOの藤井保文氏は「アフターデジタルを生き抜くには、新たな視点のマーケティングへの転換が必須」と、“従来型マーケティング”を続ける企業に対し、警鐘を鳴らす。
「従来型マーケティング」を続ける企業は競争力を失う
現在、多くの日本企業によるマーケティングは、「製品・サービスの販売」を最終目的とした方法になっている。ウェブサイトやSNS、アプリなどを通じて行うデジタルマーケティングも、見込み客の情報を入手したり、リアル店舗に来られない顧客を獲得するなど、「新規顧客の開拓」を主眼としたものになっているのが実情。特に、家電メーカーや自動車メーカー、流通業など、日本の多くのB to Cビジネスを展開する企業は、こうした「新規顧客の開拓」型のマーケティングが主流だ。
ビービット執行役員CCOの藤井保文氏は、デジタルが完全に浸透したアフターデジタルの世界に移行した場合、「現状のままでは、多くの日本企業が急速に競争力を失ってしまう。従来のマーケティング手法は抜本的に変える必要があります」と指摘する。
藤井氏が指摘する「従来のマーケティング手法」とは何を指すのか。そしてアフターデジタルの世界を生き抜くための“新たなマーケティング手法”とは何なのか。次ページで詳しく解説する。
