労働者のおよそ6割が強いストレスを感じているというデータがある(厚生労働省「労働安全衛生調査」)。さらに、近年はリモートワークによって、従業員の健康状態が見えづらくなっており、メンタルの不調が深刻な状態になってから判明するというケースが少なくない。従業員本人はもちろん、企業にも影響のあるメンタルヘルスの問題に、どう対処すればいいのだろうか。
コロナ禍をきっかけにメンタルヘルスに関する相談が急増中だ。メンタル不調に悩む従業員だけでなく、対応に悩む人事の相談数も増加している。例えば企業がメンタルヘルス対策として行っている「ストレスチェック」。これは高ストレス者の判定をして終わりという企業が多い。しかし、その結果をきちんと活用できれば、従業員の不調を未然に防いだり、職場で部署ごとの労働環境を改善したりと、有効な対策ができる。
本資料では、企業が行うと効果的なメンタルヘルス・マネジメントの対策をわかりやすく解説している。「ストレスチェック3つの誤解」「『管理職研修』と3つのポイント」など具体的な内容を掲載。これらのメンタルヘルス問題は、人事や労務だけでなく、部門長やマネジャーの評価指標にもなるため、経営層にとっても非常に参考になるはずだ。従業員エンゲージメントを高める手段としてはもちろん、人材の定着、業務効率化といった観点からも、ぜひご一読いただきたい。
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人事・労務はもちろん、管理職も読むべき
メンタルヘルス対策ガイド
メンタルヘルス対策ガイド
<主な内容>
・多様化する従業員のメンタル不調
・「ストレスチェック」のゴールとは?
・「ストレスチェック」集団分析の有効活用方法
・「管理職研修」と3つのポイント
・休職者対応のよくある落とし穴 ほか