合成ゴムやエラストマー素材などの分野において世界的に有名な日本ゼオン。同社ではコロナ禍を機にリモートワークへと移行したが、個々人の業務の進捗状況を正確に把握する手段が確立されておらず、仕事のブラックボックス化や無駄な工程の発生などの問題が生じていた。同社がこれらの課題を克服し経営管理DXを推し進めるために行った取り組みとは。
日本ゼオンは世界19カ国・地域にグループ会社を展開する化学メーカーだ。同社ではサステナブル社会に向けたさらなる成長を目指すために、中期経営計画を2021年度からスタートさせたが、その実現に向けて大きな課題を抱えていた。コロナ禍を機にリモートワークを導入して以降、互いの仕事が見えずコミュニケーションも減って、業務の属人化や組織停滞を招いていたのだ。これらの課題を解決するために同社が目指したのが経営管理DX（デジタルトランスフォーメーション）だ。
経営管理DXの推進に当たり日本ゼオンが注目したのが、経理業務変革プラットフォームであるBlackLineの導入である。一般的に、新しいツールの導入には抵抗やバラツキが生じるものだが、同社は導入決定からわずか5カ月後に本番稼働までこぎ着け、業務時間の約10%削減に成功した。本資料では日本ゼオンが短期間で導入に成功した理由、さらにはBlackLineによってもたらされた“思いがけない効果”も紹介する。経営管理DXでビジネス全体を変革していきたいと考える経営層や経理部門の担当者はぜひご一読いただきたい。
日本ゼオンが目指す経営管理DX経理業務の一元管理と可視化で
業務効率化と組織変革を実現
＜主な内容＞
・中長期経営計画「STAGE 30」の下で推進する経営管理DXとは
・リモートワークへの対応や業務の把握が課題
・電子化・可視化・一元化の先も見据えてBlackLineを導入
・重要なのはツールをまず使って試してもらうこと
・きめ細やかなサポートで取り組みのバラツキに対処
・業務時間を約10%削減。さらに思いがけない効果も ほか
