銘柄の定期見直しで高い分配金利回りを維持
高配当株への投資には、自分で個別銘柄を選ぶ方法もある。ただし、業績の悪化などによって減配や無配になるリスクもあるため、定期的な業績のチェックが欠かせない。
「その点、このETFは、指数の定期見直しルールに基づき、毎年5月末時点の予想配当利回りの高い銘柄を6月末に入れ替えています」(笠井さん)
常に高い水準の分配金利回りが期待できるうえ、減配や無配のリスクを気にせず、保有できるのだ。50銘柄に分散投資しているので、特定の銘柄だけに投資するよりも価格の変動が穏やかになる効果も期待できる。
「新NISAの成長投資枠なら、まとまった金額で購入して魅力的な水準の分配金を非課税で受け取ることが期待できます。無理のない金額で定期的に購入し、分配金もご自身で再投資することで、将来に向けた資産形成にも利用できます。
また、買い時以上に売り時の判断が難しいといわれますが、分配金の定期的な受取りを狙うことで、売ることにこだわらなくてすむメリットもあります」(笠井さん)
新NISAで資産運用を始めるなら、「NF・日経高配当50ETF」を上手に活用しよう。
ETFは、値動きのある有価証券等を主な投資対象としますので、連動対象である株価指数等の変動、組入有価証券等の価格の下落、組入有価証券の発行会社の倒産や財務状況等の悪化、その他の市場要因等の影響等により、市場取引価格または基準価額が値下がりし、それにより損失が生じることがあります。また組入有価証券は為替相場の影響を受けるものもあるため、為替の変動により基準価額が下落することがあります。したがって、投資家の皆様の投資元金が保証されているものではありません。なお、投資信託は預貯金と異なります。
※ETFのリスクは上記に限定されません。信託の設定のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
■ETFに係る費用(2024年2月時点)
●売買手数料(お申込み時にご負担いただきます)ETFの市場売買には、取扱い第一種金融商品取引業者(証券会社)が独自に定める売買委託手数料がかかり、約定金額とは別にご負担いただきます。(取扱会社毎に手数料率が異なりますので、その上限額を表示することができません。)●運用管理費用(信託報酬):保有期間中、期間に応じてかかります。信託報酬の総額は、次の(1)により計算した額に、(2)により計算した額を加えて得た額とします。信託報酬は信託財産中から支弁されますので、ETFの保有期間に応じて間接的にご負担いただく費用となります。(1)信託財産の純資産総額に年1.045%※(税抜年0.95%)以内で委託者が定める率を乗じて得た額。※複数のETFのうち、最大の信託報酬率を記載しております。一部、元本ベースで算出するETFもあります。(2)信託財産に属する有価証券の貸付を行った場合は、その品貸料の55%※(税抜50%)以内の額。※複数のETFのうち、最大の品貸料を記載しております。●その他の費用(保有期間中に、その都度かかります):ETFに関する租税、信託事務の処理に要する諸費用(外国での財産の保管等に要する諸費用を含みます)、受託者の立替えた立替金の利息、組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、監査費用等、その他の諸費用(受益権の上場に係る費用および対象指標についての商標の使用料を含みます)およびそれらの諸費用に係る消費税等が、保有期間中、その都度かかります。これらは、信託財産中から支弁され、ETFの保有期間中に間接的にご負担いただく費用となります。その他の費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率や上限額等を示すことができません。
上記の費用の合計額については、投資家の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。
野村アセットマネジメント株式会社は、ETFについて、直接、投資家の皆さまのお申込みを承っておりません。ETFの投資にあたっては、取扱い第一種金融商品取引業者(証券会社)に口座を開設になり、お申込みください。
商号:野村アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第373号
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