伝統的高配当株以外の
幅広い業種から銘柄選定
アクティブ型の米国高配当株投信は数々あるが、同投信の大きな特徴は、生活必需品や飲料などの「伝統的高配当株」だけでなく、「ハイテク」「オルタナ運用／大手銀行」「中流エネルギー」「次世代型REIT」といった業種からも銘柄を組入れていること（図表2参照）。
※2025年3月末時点。※個別銘柄の事例は当ファンドの主な投資先に関する理解を深めるためのものであり、特定の銘柄の売買推奨等を行うものではない。また、今後も上記銘柄を組入れることを保証するものではない。拡大画像表示
「例えば、マイクロソフトは14年連続、クアルコムは22年連続で増配しています。ハイテク関連にも高配当、連続増配の企業は多い。配当益とともに値上がり益も追求できる次世代の高配当株を組入れることで、伝統的高配当株の枠を超えた投資機会を追求しているのです」（小松さん）
その結果、「25年以上連続増配」といった条件を持つ「S&P500配当貴族指数」よりも過去3年のパフォーマンスは好調となっている（図表3参照）。
※期間：2021年12月末～2025年5月末。※過去の実績を示したものであり、将来の成果を保証するものではない。基準価額は信託報酬控除後のもの。信託報酬率は下記の「ファンドの費用」に記載。※S&P500配当貴族指数は税引き後配当込み、円換算を使用。同指数は当ファンドのベンチマークではないが、市況推移の参考として掲載。※年2回決算型は設定来分配金は出していない。拡大画像表示
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決算期別に3種類を用意。投資スタイルで選びたい！ >
【収益分配金に関する留意事項】●分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。●分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。●投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。分配金の詳しい説明は投資信託説明書（交付目論見書）の追加的記載事項をご覧ください。
【投資リスク】●当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資を行いますので基準価額は変動します。また、実質的に外貨建資産に投資を行いますので、為替の変動による影響を受けます。●投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。●当ファンドの信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者の皆さまに帰属します。投資信託は預貯金と異なります。●当ファンドの基準価額を変動させる要因としては、主に「株価変動リスク」、「MLPの価格変動リスク」、「不動産投資信託の価格変動リスク」や「為替変動リスク」などがありますが、基準価額の変動要因はこれらに限定されるものではありません。ファンドのリスク及びその他の留意点については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。●分配対象額が少額等の場合には、分配を行わないことがあります。
【ファンドの費用】●投資者が直接的に負担する費用＜購入時手数料＞申込金額に対して、上限3.85％（税抜3.50％）＜信託財産留保額＞ありません。●投資者が間接的に負担する費用（保有期間中）＜運用管理費用（信託報酬）＞純資産総額に対し年率1.914％（税抜1.74％）※信託報酬は毎日計上され、日々の基準価額に反映されます。＜その他の費用・手数料＞売買委託手数料、保管費用等は発生時に信託財産から支払われます。監査、印刷費用等のその他費用はファンドの日々の純資産総額に対し年率0.05％を乗じて得た金額を上限とする額が信託財産から支払われます。これらの費用等については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を表示することができません。※投資者の皆さまにご負担いただく手数料等の合計額については、当ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
お申込みに際しては、販売会社からお渡しする投資信託説明（交付目論見書）を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
【ご留意事項】●当資料はフランクリン・テンプルトン・ジャパン株式会社が作成した広告であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。●当資料は、当社が信頼性が高いと判断した各種データ等に基づいて作成したものですが、その完全性、正確性を保証するものではありません。●当資料に記載されたグラフやデータ等は、過去の実績または予測であり、将来の運用成果・市場変動等を示唆あるいは保証するものではありません。運用実績等は税引前のものです。●当資料の内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。●投資信託は預金等や保険契約と異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外で投資信託をご購入された場合は、投資者保護基金の支払いの対象にはなりません。●投資信託は、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。●投資信託の取得の申込みにあたっては、販売会社より最新の投資信託説明書（交付目論見書）をお渡しいたしますので、必ず内容を十分ご確認のうえご自身でご判断ください。投資信託説明書（交付目論見書）は、取扱販売会社にご請求ください。●投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。販売会社は当社ホームページよりご確認いただけます（2025年5月作成）。●当資料に指数・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権、その他一切の権利は、その発行者に帰属します。●当資料は当社の許可なく複製・転用することはできません。
設定・運用は
フランクリン・テンプルトン・ジャパン株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第417号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
【投資リスク】●当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資を行いますので基準価額は変動します。また、実質的に外貨建資産に投資を行いますので、為替の変動による影響を受けます。●投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。●当ファンドの信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者の皆さまに帰属します。投資信託は預貯金と異なります。●当ファンドの基準価額を変動させる要因としては、主に「株価変動リスク」、「MLPの価格変動リスク」、「不動産投資信託の価格変動リスク」や「為替変動リスク」などがありますが、基準価額の変動要因はこれらに限定されるものではありません。ファンドのリスク及びその他の留意点については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。●分配対象額が少額等の場合には、分配を行わないことがあります。
【ファンドの費用】●投資者が直接的に負担する費用＜購入時手数料＞申込金額に対して、上限3.85％（税抜3.50％）＜信託財産留保額＞ありません。●投資者が間接的に負担する費用（保有期間中）＜運用管理費用（信託報酬）＞純資産総額に対し年率1.914％（税抜1.74％）※信託報酬は毎日計上され、日々の基準価額に反映されます。＜その他の費用・手数料＞売買委託手数料、保管費用等は発生時に信託財産から支払われます。監査、印刷費用等のその他費用はファンドの日々の純資産総額に対し年率0.05％を乗じて得た金額を上限とする額が信託財産から支払われます。これらの費用等については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を表示することができません。※投資者の皆さまにご負担いただく手数料等の合計額については、当ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
お申込みに際しては、販売会社からお渡しする投資信託説明（交付目論見書）を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
【ご留意事項】●当資料はフランクリン・テンプルトン・ジャパン株式会社が作成した広告であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。●当資料は、当社が信頼性が高いと判断した各種データ等に基づいて作成したものですが、その完全性、正確性を保証するものではありません。●当資料に記載されたグラフやデータ等は、過去の実績または予測であり、将来の運用成果・市場変動等を示唆あるいは保証するものではありません。運用実績等は税引前のものです。●当資料の内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。●投資信託は預金等や保険契約と異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外で投資信託をご購入された場合は、投資者保護基金の支払いの対象にはなりません。●投資信託は、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。●投資信託の取得の申込みにあたっては、販売会社より最新の投資信託説明書（交付目論見書）をお渡しいたしますので、必ず内容を十分ご確認のうえご自身でご判断ください。投資信託説明書（交付目論見書）は、取扱販売会社にご請求ください。●投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。販売会社は当社ホームページよりご確認いただけます（2025年5月作成）。●当資料に指数・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権、その他一切の権利は、その発行者に帰属します。●当資料は当社の許可なく複製・転用することはできません。
設定・運用は
フランクリン・テンプルトン・ジャパン株式会社
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加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
