2020年東京五輪に向けて
進化を続けるICT業界を俯瞰し
新たなビジネスチャンスをつかむ

アマゾンやヤフーなど
先進企業が基調講演

 1994年から開催されているInteropは、インターネットの歴史と歩を一にしてきたといっても過言ではない。

「第1回開催から20年を経て現出しているのは“インターネット前提社会”。インターネットがないと機能しない社会がやって来ているのです。そうした視点から、インターネットの利用方法の多様化、安定運用、そしてセキュリティという三つの基本的な側面も、このイベントで見ることができるようになっています」

 インターネットの利用は今やさまざまな分野に広がっており、金融取引への導入のようにダウンしない高い可用性を持った接続への取り組みも進んでいる。一方で、多くの重要なやりとりがインターネットを通じて行われるようになった現在、企業の資産を守るという意味で、セキュリティの重要性は非常に高まっている。

 今年のInteropでは、この三つを軸に「クラウドコンピューティング」や「スマートデバイス対応」など10の注力カテゴリを選んでおり、基調講演、カンファレンス、展示会など全てのプログラムにそれらが反映されている（図2）。毎年注目を集める基調講演では、ヤフージャパンのスマートデバイス戦略、アマゾン データ サービス ジャパンのクラウド戦略なども紹介される。

標的型攻撃への
防御策の展示も

 セキュリティ関連では、展示会で標的型攻撃に対する防御策も多く紹介されそうだ。標的型攻撃はより巧妙になってきており、実は顕在化していない被害が多い。イベントを通じて、被害状況を実感として理解した上で、前向きで複合的な防御策を講じるためのヒントを得ることができるだろう。

「20年の東京オリンピック・パラリンピックは最先端のインターネット技術が花開く場です。今回のInteropはそのスタートラインであり、20年に向けた“インターネットの東京オリンピック”が今年から始まります。その中に、大きなビジネスチャンスを見いだすことができますので、ぜひとも来場して最新のインターネット技術やマーケットの可能性に触れていただきたいと思います」と藤原氏は強調した。

毎年多くの来場者が訪れる「Interop Tokyo」。今年は、同時開催イベントを含めて約14万人の来場者を見込んでいる。エンジニアはもちろんだが、最近では経営層を含め非技術系のビジネス層の来場が増えているという。