気候・環境の非常事態の時代、大学に潜む真のリスクとは

気候変動問題は、その多くが人間活動に由来するものであり、持続可能な環境づくりは人類共通の喫緊かつ最重要の課題である、という認識はもはや世界のコンセンサスだ。しかし、2021年7月に日本の国公立大学として初めて「気候非常事態宣言」を発出した東京都公立大学法人の理事長・山本良一氏は、気候科学の知や技術を生み出す最前線である「大学」の動きが遅い、と警鐘を鳴らす。今大学が社会から求められている新たな役割を聞いた。