米国の個人消費の動向を占う11月第4金曜日の大規模セール「ブラックフライデー」の結果は、ネット通販の消費額が前年比2.3%増の91億2000万ドル(約1兆2700億円)で、伸び率は事前予想の1%を上回った(米アドビ調査)。在庫増による値引き拡大が、物価高を警戒していた消費者の消費意欲を刺激したという。これにとどまらず、米国在住の筆者は、「アメリカ国民は値上げに怒っているものの、買い物を減らすほどではなく、むしろ買い物し続けることによって更なるインフレを招いているのではないか」と説く。いったいどういうことか、この仮説を、複数のデータを見つつ明らかにしていこう。
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