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2026年の半導体業界は、AI（人工知能）向けの半導体の需要が加速し、市場規模が一段と拡大していくだろう。グーグル、アマゾン・ドット・コム、マイクロソフトなど米ビッグテックが巨額投資を増額するのは必至で、ソフトバンクグループと米オープンAIが組んだ巨大データセンター計画も動きだす。特集『総予測2026』の本稿では、半導体の製造に巨額資金が流れ込む「AIバブル」の構造を大図解で明らかにする。（ダイヤモンド編集部 村井令二）
エヌビディア、ソフトバンク、オープンAI…
AIデータセンター“バブル”の全構図
2026年は、巨大データセンター建設への投資が一段と加速し、米エヌビディアが8割のシェアを握るAI半導体市場の拡大が続く。
世界半導体市場統計（WSTS）が発表した26年の世界市場は前年比26.3％増の9755億ドルと3年連続の2桁成長の予想だ。AIデータセンターへの投資が勢いを増しており、24年の19.7％増、25年の22.5％増を上回る加速度的な伸びになると見通す。
グーグル、アマゾン・ドット・コム、マイクロソフト、メタら米ビッグテック4社のAIインフラへの巨額投資は一段と拡大する見通しだが、26年はそれとは別の巨額投資計画が動きだす。
その中心が、生成AIモデル「ChatGPT」を動かすため大量のAI半導体を必要としている米オープンAIだ。ソフトバンクグループ（SBG）などと共同で巨大データセンターを建設する「スターゲート計画」がAI半導体の需要を強力にけん引していくことになるだろう。
次ページでは、ビッグテックやオープンAIの巨額資金がAI半導体に流れ込む「バブル」の構造を大図解で示し、日本の半導体製造装置や半導体材料業界に恩恵をもたらす仕組みを明らかにする。
