コロナ禍に伴い一気に進展した企業のデジタル化は、情報・通信業界に大きな追い風となった。しかし、広告事業の不振など不安要素もあり、その波に乗り切れない企業もある。今回取り上げるのは情報・通信業界。23社が“危険水域”と判定された。フジ・メディア・ホールディングスやGMOインターネットグループといった大手のほか、1位は不祥事で世間を騒がせた納得の企業がランクインした。

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