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コロナ禍に伴い一気に進展した企業のデジタル化は、情報・通信業界に大きな追い風となった。しかし、広告事業の不振など不安要素もあり、その波に乗り切れない企業もある。特集『倒産危険度ランキング2024＆初公開！企業を倒産させた金融機関ランキング』の＃24で取り上げるのは情報・通信業界。23社が“危険水域”と判定された。フジ・メディア・ホールディングスやGMOインターネットグループといった大手のほか、1位は不祥事で世間を騒がせた納得の企業がランクインした。（ダイヤモンド編集部 山本 輝）
デジタル化の追い風を受けたが
波に乗れない企業も
新型コロナウイルス感染拡大をきっかけとして一気に進んだ企業のデジタル化。その追い風を受け、システム構築やSaaSのようなソフトウエアを手掛けるデジタル関連産業では、大きく業績を伸ばす企業が現れた。
一方、情報産業の中では、既存メディアの衰退も明らかに。インターネット広告費は右肩上がりで上昇し、その結果2022年の国内広告市場規模は7兆1000億円と15年ぶりに過去最高という調査があるものの、既存媒体の広告費は削減され、企業の明暗が分かれつつある。
ネット広告、フィンテック、メディア、コンテンツ企業――。今回、ダイヤモンド編集部は、裾野の広い情報・通信産業を対象に倒産危険度ランキングを検証。その結果、23社が“危険水域”と判定された。
危険度ワースト1位となったのは、近年ガバナンス面での問題で何かと話題になった、あるウェブサイト運営企業だ。また、ランキングの中にはGMOインターネットグループや、フジ・メディア・ホールディングスなど知名度の高い企業も登場している。早速次ページでその内容をチェックしていこう。
