ゴルフウェアブランド「パーリーゲイツ」などを展開するアパレル大手TSIホールディングス（HD）は、ボストン・コンサルティング・グループ（BCG）の助言を基に大規模なリストラを進めてきました。ところが、リストラ案の法的リスクを指摘したTSIの法務課長が自らも退職勧奨の対象となり、「退職強要に当たる」としてTSIとBCGを東京地裁に提訴していたことがダイヤモンド編集部の取材で分りました。TSIが経営の中枢に関わる人員削減をBCG頼みで進め、両社の歪んだ関係の下で実行された“丸投げリストラ”の深層に迫ります。本稿では、元法務課長が退職に至る詳細な経緯や裁判の焦点を明かします。

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