三菱商事が「核融合発電」の商社間覇権争いで影が薄い理由、住友商事・三井物産との決定的な違いとは？

ホルムズ海峡の緊張が高まり、石油やLNG（液化天然ガス）の供給不安が再び世界を揺さぶっている。エネルギー安全保障が問われる中、総合商社は次の電源として「地上の太陽」と呼ばれる核融合への関与を強めている。米国では核融合スタートアップへの巨額投資が続き、実証炉建設も動きだした。日本の商社も出資や技術連携で参入し始めた。だが、その戦略は大きく異なる。技術エコシステム、サプライチェーン掌握、慎重な機会待ち――。核融合を巡り、商社の思惑が浮かび上がってきた。核融合という次世代エネルギーを巡り、住友商事と三井物産が描く異なる戦略と、その中で三菱商事がどう動くのかを読み解く。