Photo by Yoshihisa Wada
「未来のエネルギー」といわれてきた核融合（フュージョン）エネルギーを実用化する機運が高まっている。それは、高市早苗首相が所信表明演説の中でフュージョンエネルギーの社会実装に言及していることからも明らかだ。核融合業界団体会長の小西哲之氏は、2026年は「フュージョンエネルギー元年」になると言い切る。特集『総予測2026』の本稿では、核融合スタートアップのトップとしての顔も持つ小西氏が、核融合業界の展望と日本勢の課題を語った。（聞き手／ダイヤモンド編集部 今枝翔太郎）
国内で核融合産業構築の機運も
大手企業は海外に巨額出資
――核融合の業界団体であるフュージョンエネルギー産業協議会（J-Fusion）設立から1年半がたちました。
会員企業は100社を超えました。製造業や電力会社だけでなく、ゼネコンやサプライチェーンをつなぐ商社なども加入していて、新産業を構築しようという機運が高まっています。
――2025年9月、米国核融合スタートアップのコモンウェルス・フュージョン・システムズ（CFS）に三井物産や三菱商事、三井不動産などが合計で約1200億円を出資しました。
京都フュージョニアリング（小西氏らが創業したスタートアップ）としては、CFSとは直接競合せずむしろ相補的なので、CFSの成長は当社にもプラスです。
――国内核融合業界としては、日本企業が国内ではなく海外企業に投資するのは望ましくないのでは？
次ページでは、国内大手企業の海外核融合スタートアップへの投資について、小西氏が本音をぶちまける。小西氏が高市政権に多大な期待を寄せている点にも注目だ。同氏は、以前からフュージョンに着目していた高市氏の首相就任を歓迎する一方、中国勢の追い上げには警戒を強める。果たして、日本の核融合産業は世界をリードすることができるのだろうか。
