イラン紛争に伴う原油・ガス高は、世界の中央銀行に厄介な難問を突き付けている。供給ショックによる物価上昇は、放置すればインフレ期待を刺激しかねない一方、企業収益や家計の実質購買力を削り、景気を冷やす側面も強い。引き締めで物価を抑えるべきか、緩和で需要を支えるべきか。同じ衝撃に直面しながら、米連邦準備制度理事会(FRB)と欧州中央銀行(ECB)では、その後の政策の方向性に市場の見方も含めて違いがにじみ始めている。成長率、雇用、インフレ期待、政策目標の差を手掛かりに、なぜ米欧で判断が分かれうるのかを読み解く。
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