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どの産業にも無関係ではないと言われている「デジタルトランスフォーメーション」の時代にあって、BtoBであれBtoCであれデジタルでのプレゼンスは不可欠だ。そこでAmazonや楽天を経由するのではなく、「顧客と直接つながる」ことが大切というのがSAP Hybrisの高山勇喜氏だ。デジタルコマース、デジタルマーケティング分野で何が起こっているのか、高山氏はじめSAP Hybrisの幹部に聞いた。

ネット広告の拡大はとどまるところを知らない。しかしその一方で、Webマーケティングの現場では、それまでの常識に疑問を持つ声が広がっているのをご存じだろうか。

デジタルマーケティングソフトウェアの先駆的企業である米マルケトは、企業向けデジタルマーケティングの新手法「アカウント・ベースド・マーケティング」（ABM）を打ち出している。ABMとは何か、営業とマーケティングの関係はどう変わるのかなどについて、同社の製品担当バイスプレジデントに聞いた。

近年、急速に発達したデジタルマーケティングの技術の裏で、施策や運用面で様々な課題が生じ始めている。現場は、SNSやアドテク、マーケティングオートメーションなど、技術面での対応を次々と迫られ、ツールの導入のみが目的化してしまっている例も少なくない。どうすれば改善できるのか。

ゲーム機「プレイステーション」の企画、開発、販売を行うソニー・インタラクティブエンタテインメントジャパンアジアは新たなWebサイト管理ツールの導入によって、劇的にサイト運営フローを改善することに成功した。その事例を紹介する。

企業からの情報の8割以上は「ノイズ」とみなされる――。アドビ システムズが日経ＢＰコンサルティングに委託して2015年12月に実施した、消費者のＷｅｂ情報収集に関する調査では、消費者の判断の早さと複雑さが浮き彫りになっている。

マーケティングソフトウェア企業のマルケト（Marketo）が創業10周年を迎え、米国本社からフィル・フェルナンデスＣＥＯが7月に来日。起業から現在までの成長の道のりと、電撃発表されたファンドへの株式売却の意図、そしてデジタルマーケティングの未来について語った。

企業が独自の仮説で売れない理由を分析しているケースが多い。カスタマー・セントリックに徹して消費者の声を直接聞くと、それは得てして企業の思い込みだということがよく分かる。消費者は市場価値創造のパートナーであることを、企業やマーケターは肝に銘じておきたい。

今年のカンヌライオンズでは、さかんに「複雑性」と「統合」というキーワードが議論されていた。世界の統合マーケティング先進企業ですら、複雑化する消費者嗜好を統合して的確なコミュニケーション戦略を見い出すことに悩む一方で、日本企業は……。

インターネットメディアが普及し始めたのが20年ほど前だが、それまでは長年にわたって、テレビがそれぞれの時代の流行を世に送り出してきた。テレビが国民的な話題や流行をつくり得た理由は何だろうか。

消費者は、企業からの情報の8割以上を「ノイズ」と認識している――。驚くべき調査結果が明らかになった。多くの企業は、最大多数を想定した情報をWebサイトへ掲載し、電子メールで一斉配信しているが、そうした企業のWebサイトや電子メールから受け取る情報について、消費者は厳しい判定を下していることがわかったのだ。

バブル世代なら、合コンで知り合った女性に自宅の電話番号を聞き出そうと苦労した記憶があるかもしれない。しかし、接近したい一心で相手のことを時間を掛けて考えたこと自体は、思えばとても幸せで、かつ、今の仕事のやり方を見つめ直す上でも大切なことだという。

伝統的な広告手法や印象づけるテクニックは、デジタル時代にどのように生かされるのか？　今回はこの点について考えてみます。

膨大なデータを収集する技術やシステムが確立し、それらを活用する仕組みの構築が問われている。重要になるのが、マーケティングだ。デジタルマーケティングクラウドを提供するAdobe Systems（アドビ システムズ）が3月に開催した「Adobe Summit 2016」では、この分野の最新動向を見ることができた。

新製品のコンペで最もスコアの低かったプランが採用!?　残り2社の提案は、分析力やデザイン力に長け、消費者とのコミュニケーションプランも好感触だったのに……。勝敗を分けたのは、広告会社が見落としがちなある視点だった。

ゲームなどへの応用がVRの普及を後押しする中、エンターテインメント業界を中心に、バーチャル・リアリティ（VR）を使ったプロモーションを手掛ける企業が出始めている。消費者を引き付けるには、もはや「体験」ではなく五感に訴える「体感」を売る時代がやって来た。

今年も就職活動がスタート間近だ。広告会社を志望する学生には、この業界は世界的にIT化が最も進んでいることを知った上で、もはや広告会社のライバルは広告会社だけではないことを認識してほしいし、日本でもようやく、その変化への対応が始まったということだ。

外国人旅行者に日本への観光を促すには、デジタル情報の発信とマーケティング強化が欠かせないと観光分野のマーケティングの専門家は指摘する。カギを握るのは、コンテンツとデータの融合だ。

今年の夏の国政選挙から、新たに18～19歳の若者が有権者に加わる。将来不安を抱える若者が多い中、テレビ離れ世代の彼らを選挙に誘導するにはどうしたらよいのか。彼らが接触するメディアやコンテンツにあったメッセージを、政党や候補者は発信できるだろうか。

マイナス成長が続き、ますますモノが売れない時代だが、企業の多くが「リーチを広げる」マーケティング戦略を選択している。企業からのメッセージを受け取る相手は、自分にベネフィットのない情報はスルーするにもかかわらずだ。