粗利率の高い衣料品などのプライベートブランドについて、かつては売上高1000億円を目指したが達成できず、成長戦略は頓挫した。

　一方で、西武高槻店、そごう神戸店のＨ2Ｏへの譲渡が8月3日に正式に決まったが、低迷する神戸市のそごう西神店だけは譲渡を断られるなど、構造改革もなかなか進まないのが現状だ。

さらなるリストラも

　電鉄系の不振も深刻だ。東急百貨店は17年1月期、売上高1860億円に対して6億円の最終赤字となった。老朽化した渋谷本店は、各線の渋谷駅からやや遠く立地が不利な上に、業績不振により建て替えもままならず、インバウンド需要の恩恵を受け切れないようだ。

　16年2月期に48億円の最終赤字を計上し、早期退職者の募集など大幅なリストラを断行した東武百貨店は17年2月期、何とか6億円の最終利益を確保した。だが、池袋本店では「入居するユニクロやニトリに直行する客が多く、自力での集客を諦めたのか」（ある百貨店の幹部）との声さえ漏れるありさまだ。

　電鉄系では、高齢層を主なターゲットに据えた京王百貨店が何とか黒字を継続して健闘しているものの、その他の“負け組”はいずれもジリ貧の様相だ。

　衣料品など国内消費が低迷する中で、インバウンド消費も思ったほど取り込むことができない大手以外の百貨店は、今後、店舗の統廃合や人員削減など追加のリストラを迫られる可能性が高い。再び統合・再編の嵐が吹き荒れるかもしれない。

（「週刊ダイヤモンド」編集部　岡田 悟）