目安となる2014年までにどこまで変われるか
新世代自動車（ＰＨＶ／ＥＶ）は、自動車市場の次なる主流として、国際的な開発競争が続いてきた。その成果として、いまやクルマは最も優れた蓄電池としても注目されている。こうした新世代自動車においても、日本が世界をリードしている。
スマートシティの実現については、欧州などに比べ遅れているといわれているが、いざ動き出せば、自動車、家電、太陽電池、蓄電池など、世界トップ水準の技術が日本にはあるのだ。
「私は2014年が大きな意味を持つと考えています。この年は、家電各社がスマートグリッド対応製品を市場に出す目標の年。ですがこの14年を家電のみならず、住宅建築や家庭用パネル、電力制御用のスマートメーター、さらに進化した自動車などが一つの目安にしようとしている。それまでに、どれだけ政府や自治体、産業界がこの動きを後押しすることができるか。私は大いに注目しています」
たとえば、電力会社とスマートエネルギーの共存はどうするのか。発電と送電のサービスをどこがどう担うのか。このような構想とは別に、まだまだ問題は山積している。
14年までには実質2年ほどしかない。この2年が実りあるものとなれば、日本はまったく新しいエネルギーシステムと街と生活を創造できるだろう。
