東日本大震災は地方の医療過疎の深刻さを浮き彫りにした。寝たきり患者や、病院が被災して治療を受けられない患者をケアするには、医師自らが患者の元に向かうことが必要。また、津波で多くの医療情報が流されたことは、情報保存のあり方を見直すきっかけとなった。

震災で浮き彫りになった
訪問診療体制の不備

 世界でもいち早く高齢化が進み、医療・介護ニーズが高まり続けている日本。しかし一方で、医師や看護師などの人材は慢性的に不足し、地方財政のひっ迫による公立病院の閉鎖など、医療サービスの質と量の低下が大きな社会問題となっている。

 寝たきりや慢性疾患に苦しむ患者は増え続けているのに、「近くに病院がない」「満足な診断や治療が受けられない」という状況が年々深刻化しているのだ。 

超音波装置を携えた「動く医師」たちが<br />被災地の寝たきり患者や妊婦を救った石巻赤十字病院
産婦人科
千坂 泰 部長

  2011年3月11日に起きた東日本大震災は、そうした日本の医療の問題点をあらためて浮き彫りにした。

 甚大な被害を受けた岩手、宮城、福島の沿岸部の大部分は、もともと医療過疎が著しい地域である。そこに大津波が押し寄せ、いくつもの病院や診療所が流されただけでなく、多数の医療関係者の命が奪われた。

 宮城県石巻市の石巻赤十字病院は幸い被害を免れたが、産科医の千坂泰氏は「市内に5ヵ所あった分娩(ぶんべん)施設のうち2ヵ所のクリニックが津波で損壊し、残る2ヵ所も一時閉鎖されて、分娩できる施設は当院だけになってしまいました」と震災直後の状況を語る。 

超音波装置を携えた「動く医師」たちが<br />被災地の寝たきり患者や妊婦を救った千坂氏が石巻市から南三陸町に向か うクルマから撮影した風景。写真からも津波による被害の大きさが伝わってくる