第三者配信の普及などを背景に、ネット広告の効果計測が見直されている。広告内容に関連する記事にも広告効果を認める「アトリビューション」。統合型マーケティング支援を行うインテグレートは、誘導力ある“パワーコンテンツ”を軸とするアトリビューションサービスで、プロモーション効果と予算の最適化を提唱する。

 ネット広告は、最終的な成果獲得率で効果測定されるケースが多いが、一方で、広告を見て検索を行ったユーザーが、検索を経由して成約に至ったケースなど、直接的な広告接触以外での効果を測る指標が不明確なことが問題視されている。

コンテンツが購買に貢献する
指標の可視化が緊急課題

藤田康人
株式会社インテグレート
代表取締役 CEO

 こうした現状に、広告、PR、実店舗、口コミ、Webなどを組み合わせた「統合型マーケティング（IMC）」で実績を持つインテグレートの藤田康人CEOは、ネット上でユーザーを購買へと誘導する際に特に「コンテンツ」が果たす役割の大きさを訴える。

「情報過多の時代、消費者は購買に至るまでに信頼できる情報を探し求めます。それは、メディアが第三者の立場で書いた記事などの要素が広告での情報に加わることで醸成されるのです」（藤田氏）

横山隆治
株式会社デジタルインテリジェンス代表取締役

 そこで同社では、「パワーコンテンツ連動型アトリビューションプロジェクト」を立ち上げ、ユーザーを引き付ける（＝信頼を得る）コンテンツがコンバージョンに貢献した実績を可視化する仕組みの提供を開始した。

 同プロジェクトには、同社の他、デジタルインテリジェンス、アタラ、日本ビジネスプレスが参加。アトリビューション解析に詳しいデジタルインテリジェンスの横山隆治代表取締役は、「特に比較的高価で購入までの検討期間が長い商品は、広告のみで興味関心を喚起することが難しいため、記事などの情報コンテンツを戦略に組み入れる必要がある」と語る。