従業員の採用から入社後の活躍までを支援する、人事データベースを構築するのが、ビズリーチの人財活用プラットフォーム「HRMOS(ハーモス)」シリーズだ。事業コンセプトや導入効果などについて、同社の多田洋祐代表取締役社長と、HRMOS事業部の古野了大事業部長に聞いた。
多田洋祐
代表取締役社長
──今、雇用や働き方が大きく変わりました。日本社会にどのような変化が起きていますか。
多田 世の中の変化が激しくなり「企業の寿命」は短くなっています。一方、人は「人生100年時代」といわれ、健康寿命が延びています。労働力人口が激減する中、終身雇用は限界を迎え、ジョブ型雇用が増えています。人財の流動化はますます激しくなるでしょう。
そうした中、個人は「主体的なキャリア形成」の必要性に気付き始めています。2020年に行ったビズリーチ会員へのアンケート調査でも約9割が「企業に依存しないキャリア形成が必要」と回答しています。今や企業と個人は対等であり、企業は「個人に選ばれ続けること」、優秀な人財の確保と従業員の定着率向上が重要になります。
エビデンスに基づいた
人財活用が可能に
──そうした環境下、御社では即戦力人財の転職プラットフォーム「ビズリーチ」に続き、人財活用プラットフォーム「HRMOS」の事業にも注力しています。そのコンセプトについて教えてください。
多田 当社のミッションは『すべての人が「自分の可能性」を信じられる社会をつくる』こと。社会のキャリアインフラになることです。これは、単に転職の機会提供だけではなく、働く人が現在の職場でも活き活きと働ける環境を支援することも重要なテーマです。
数多くの採用を支援してきた当社だからこそ、採用後の定着とその後の活躍までをしっかりと支援していきたい。そして、先ほど述べた社会の変化に企業が対応するには、人・組織の生産性と従業員エンゲージメントの向上が欠かせません。そのためには 積極的なIT導入による人事領域の効率化と、個人の特性や成長を考慮した最適配置が必要です。それらを支援するのが人事データを一元化・可視化し、 エビデンスに基づいた人財活用を可能とするHRMOSなのです。
これにより「One BizReach」として、採用から活躍までを一貫してお客さまに向き合い、共に課題解決をしていくことが実現できるようになりました。