三井住友DSアセットマネジメントが直販で提供する「アクティブ元年・日本株ファンド」の運用成績が好調だ。設定から3年で基準価額は約70%も上昇*。その強さのヒミツについてファンドマネージャーに聞いた。
三井住友DSアセットマネジメント
運用部 シニアファンドマネージャー
古賀直樹さん
チームで年間約3000件の企業取材で、徹底リサーチ!
4人のファンドマネージャーが、それぞれの着眼点で有望銘柄を選び、独自の裁量でポートフォリオに組入れる──「アクティブ元年・日本株ファンド」は、銘柄選定のプロセス自体が普通とは異なる、ユニークなアクティブ型の日本株投資信託だ。
「通常は1人のファンドマネージャーが組入銘柄を最終決定しますが当ファンドは違います。多様な視点で銘柄を選ぶことで、投資アイデアを分散しつつ収益の機会を追求するのが大きな特徴です」とシニアファンドマネージャーの古賀直樹さん。
(注2)参考指数は、TOPIX(配当込み)。ファンド設定日前日を10,000とした指数を使用。
(注3)当ファンドは2022年2月末現在において分配を行っていない。
出所:FactSet等のデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
※ファンドの実績はすべて過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。 拡大画像表示
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ベンチマークまたは参考指数に関する注意事項
TOPIXは、株式会社東京証券取引所が公表する指数であり、その指数に関する著作権、知的財産権、その他一切の権利は株式会社東京証券取引所に帰属します。また、当ファンドを同社が保証するものではありません。
ファンドの費用等
◆信託財産留保額は、換金時に、1口につき、換金申込受付日の基準価額に0.15%の率を乗じた額。◆信託報酬は、ファンドの純資産総額に年1.078%(税抜き0.98%)の率を乗じた額。※その他の費用に関しましては、その時々の取引内容等により金額が決定し、運用状況により変化するため、あらかじめ、その金額等を具体的に記載することはできません。※手数料等の合計額、その上限額、計算方法等は、ご投資家の保有期間に応じて異なる等の理由により、あらかじめ具体的に記載することはできません。
ファンドの投資リスク
ファンドは実質的に、主に日本の株式を投資対象としています。ファンドの基準価額は、組み入れた株式の値動き、当該発行者の経営・財務状況の変化等の影響により上下します。基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。運用の結果としてファンドに生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。したがって、ファンドは預貯金とは異なり、投資元本が保証されているものではなく、一定の投資成果を保証するものでもありません。
※基準価額の主な変動要因として、○株式市場リスク、○信用リスク、○市場流動性リスク等があります。
詳しくは、ファンドの「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。
以下の点をご理解いただき、投資のご判断はご自身でなさいますようお願い申し上げます。◆当資料は三井住友DSアセットマネジメントが作成した広告であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。◆当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、当資料は三井住友DSアセットマネジメントが信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。◆当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。◆投資信託は、値動きのある証券(外国証券には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、リスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。◆投資信託は、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また三井住友DSアセットマネジメントでご購入の場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。◆当ファンドの取得のお申込みにあたっては、三井住友DSアセットマネジメントよりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面等の内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。また、当資料に投資信託説明書(交付目論見書)と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書(交付目論見書)が優先します。投資信託説明書(交付目論見書)、目論見書補完書面等は三井住友DSアセットマネジメントにご請求ください。
作成基準日:2022年2月28日
■お申込み、設定・運用
三井住友DSアセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第399号
加入協会:一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会