インデックスを上回るパフォーマンスを追求
古賀さんを含む3名のシニアファンドマネージャーは、運用歴20年以上の超ベテラン。もう1名は運用歴8年だが、新しいサービスやビジネスモデルに関する知識が豊富で、成長企業を見極める確かな目を持っている。
「チームで年間約3000件の取材を行い、その中から『少し先の未来』に企業価値の向上が見込める企業を厳選しています。例えば、社会課題の解決に結びつくビジネスモデルを構築し、明確な成長戦略を描いて事業に取組んでいるか、といったことも着眼点の1つです」
実はこのチーム、2003年より機関投資家向けのアクティブ型日本株投信を手掛け、高い運用実績を上げている。その“個人向け”バージョンである「アクティブ元年・日本株ファンド」も、設定から3年で基準価額が約70%上昇*と絶好調だ。強さのヒミツは何なのだろう。
「やはり、成長力のある個別企業を選び抜いていることでしょう。個人投資家の間では、インデックス型ファンドの人気が根強いようですが、今の日本の経済環境ではすべての上場企業が右肩上がりに成長することはありません。そうした中で、伸びる可能性を秘めた企業だけを選び、インデックスを上回る成果を得たいと考える投資家も多いのです。我々は、そういったご期待にお応えしています」と古賀さんは語る。
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コロナショック時もいち早く回復! その理由とは?
下落局面でも積極的に買入れを実施
20年3月のコロナショック時、基準価額は1万円を割込むも急回復した。その理由は、下落局面でも積極的に有望銘柄の買入れを行ったからだ。また、コロナ以前からテレワークやDX(デジタルトランスフォーメーション)関連の銘柄を数多く組入れており、それらの急上昇も運用成績回復に貢献した。まさに「少し先の未来」を読む力が証明されたといえる。
ベンチマークまたは参考指数に関する注意事項
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ファンドの費用等
◆信託財産留保額は、換金時に、1口につき、換金申込受付日の基準価額に0.15%の率を乗じた額。◆信託報酬は、ファンドの純資産総額に年1.078%(税抜き0.98%)の率を乗じた額。※その他の費用に関しましては、その時々の取引内容等により金額が決定し、運用状況により変化するため、あらかじめ、その金額等を具体的に記載することはできません。※手数料等の合計額、その上限額、計算方法等は、ご投資家の保有期間に応じて異なる等の理由により、あらかじめ具体的に記載することはできません。
ファンドの投資リスク
ファンドは実質的に、主に日本の株式を投資対象としています。ファンドの基準価額は、組み入れた株式の値動き、当該発行者の経営・財務状況の変化等の影響により上下します。基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。運用の結果としてファンドに生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。したがって、ファンドは預貯金とは異なり、投資元本が保証されているものではなく、一定の投資成果を保証するものでもありません。
※基準価額の主な変動要因として、○株式市場リスク、○信用リスク、○市場流動性リスク等があります。
詳しくは、ファンドの「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。
以下の点をご理解いただき、投資のご判断はご自身でなさいますようお願い申し上げます。◆当資料は三井住友DSアセットマネジメントが作成した広告であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。◆当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、当資料は三井住友DSアセットマネジメントが信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。◆当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。◆投資信託は、値動きのある証券(外国証券には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、リスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。◆投資信託は、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また三井住友DSアセットマネジメントでご購入の場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。◆当ファンドの取得のお申込みにあたっては、三井住友DSアセットマネジメントよりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面等の内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。また、当資料に投資信託説明書(交付目論見書)と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書(交付目論見書)が優先します。投資信託説明書(交付目論見書)、目論見書補完書面等は三井住友DSアセットマネジメントにご請求ください。
作成基準日:2022年2月28日
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