日本企業の変革の先頭に立ち、複雑な課題をグローバルに解く

 「3つのDによる変革」を実現していくための体制強化の一環として、PwCコンサルティングではグローバルなビジネス展開を促進する組織を大竹伸明代表執行役CEOの直下に新設した。

　海外市場での企業の成長機会獲得やサプライチェーンのレジリエンス（柔軟な回復力）向上といった足元の経営課題のみならず、SDGs（持続可能な開発目標）に象徴される中長期的な課題は、グローバル規模で対応しなくては解決できないからだ。

　もはや、ビジネスのフィールドが国内に限定されたものではなく、ボーダーレスに変化していることを前提とした戦略策定と実行・実装が求められるゲームチェンジが起きているのである。

　そこで、156カ国に約29万5000人のスタッフを擁し、コンサルティング、監査、税務などのプロフェッショナルサービスを展開するPwCグローバルネットワークの強みが一段と生きてくる。

One PwCとして
ボーダーレスに課題を解く

山根 祥氏
PwCコンサルティング合同会社
常務執行役
パートナー
Akira Yamane
20年以上にわたり大手金融機関に対して、経営改善に係る戦略策定、新規ビジネス参入支援、国内外企業買収に伴うPMI（買収後の経営・業務統合）、ビジネス・IT戦略、業務プロセス改善などのコンサルティング業務に従事。また、デジタルを活用した新規ビジネス戦略などさまざまなトランスフォーメーションプロジェクトの経験を多く持つ。金融サービス事業部リーダー。

「環境の変化に伴い、例えばクライアント企業がどこかの国で新たなプロジェクトを立ち上げようとするとき、その国のビジネスだけでなく文化や風土を知り尽くしたPwCメンバーファームのプロフェッショナルに、リモートで参画してもらって進める機会もさらに増えました」と、新設組織を率いる山根氏は語る。

　海外でクライアント企業のプロジェクトが立ち上がれば、日本のPwCコンサルティングからも必要に応じてスタッフを送り出し、現地で支援する。プロジェクトごとに最適なスタッフをアサインするのも、新設組織の役割だ。

　クライアントの変革プロジェクトをグローバルで進めていくに当たっては、業種やサービスラインをまたいだ包括的な支援も必要になる。

 「既存のビジネスモデルでは解決できない課題を解いてこそ、新たな社会価値やビジネスの創出につながります。多様な専門性、多様なバックグラウンドを持つプロフェッショナル集団であるPwC Japanグループのサービスラインのたすき掛け、さらに、日本とPwCグローバルネットワークのたすき掛けでソリューションを提供し、One PwCとしてボーダーレスにクライアントの課題を解いていきます」（山根氏）

　複雑で困難なグローバルプロジェクトにチャレンジすることを通じて、クライアント企業とPwCコンサルティングの双方から、一人でも多くのチェンジリーダーを輩出するのが、山根氏の目標だ。

 「プロスポーツと同じように、ビジネス領域でも海外のフィールドに挑む人や企業が増えてくれば、日本の社会・経済全体がレベルアップできるはずです。私たちがその推進力の核となり、グローバルで課題解決に挑戦するモメンタムを強めていきたい」。山根氏はそう決意している。