年末年始のまとまった休みが訪れると、自分の生き方を変えるために転職が頭に浮かぶ人も、少なからずいることだろう。

結婚や出産、マイホーム購入などライフステージの劇的な転換期を迎え、キャリアの棚卸しとリビルドを考えている30代。これまで懸命に積み上げてきた努力により、自身の専門性が社会で評価されるようになってきた40代。社会に対する自分自身のミッションと常に向き合いながら、経営幹部としての能力のポートフォリオを高め続けている50代。

より自分らしく、後悔なく生きるために、上記の全ての世代が自分事として、この年末年始に熟思しておきたい人生の課題、それが「転職」である。

なぜ、今、転職市場は活況を呈しているのか

経済評論家、百年コンサルティング代表の鈴木貴博氏は、今は「転職を前提に企業が人材計画を組み立てなければならない時代」になっているという。

「経済協力開発機構（OECD）の調査によると、日本の40〜50代の会社員で転職経験がない人は全体の約3分の1と少数派になっています。大半のビジネスパーソンは何らかの形で転職する時代になっているのです。この背景には大きな変化があります。およそ30年前と比べて、現在では企業側が終身雇用を前提としない構造に変わってきました。つまり、転職者を幹部に登用することに対する拒否感がなくなってきているということです。優秀な人間であれば、生え抜きでなくても幹部に登用する。それが、もう当たり前になっているのです」

バブル崩壊後の「失われた」とも表現される約30年間で終身雇用制は過去のものとなり、企業が転職を前提とした経営を行う時代になっている。

「世の中の変化が激し過ぎるということがあるでしょう。ITをはじめとする技術が変化をけん引しています。これにより、企業経営の前提となる条件が非常に目まぐるしく変化しています。そのため、30年前に採用した人材が現在では戦力として使えないという問題も生まれています。『変化に対応しなければ生き残れない』という企業側の強い危機感が、転職市場を活況に向かわせていることは間違いありません」

転職市場が活況を迎えている理由として、さらに挙げられるのがグローバル化であるという。

「海外からの圧力ですね。例えば、日本のエンジニアは、世界の水準と比べて非常に給料が低い。30代の優秀なエンジニアが日本にいることは分かっています。そこで、外資系企業が優秀な人を中途で採用していくという流れが加速しています。分かりやすい例でいうと、サムスンは日本人の技術者を積極的に登用しています。海外との競争において日本の優秀な人材が割安になっているということが、特に30代以上のプロフェッショナルの転職志向を高めていると思います。日本企業も待遇を向上させて防衛していく必要がありますね」

30代以上のポジティブな転職が日本を変える

「変化に対応しなければ生き残れない」という危機感は、企業側だけでなく、転職希望者にも広く共有されているものだろう。転職希望者が抱える危機感といえば、日本にはかつて「35歳転職限界説」というものがあった。