「為替ヘッジなし」なら
円安のメリットも享受
「iシェアーズ S&P500 米国株 ETF」の純資産総額は約500億円。ブラックロックはETFの運用会社としても世界最大の規模を誇る。ブラックロックのETFは、個人投資家はもちろん、機関投資家にも広く活用されている。
東証上場なので、日本円で、日本時間に取引できるというのも大きな魅力だ。証券コード1655で株と同じように買える。また、「為替ヘッジなし」である1655に加え、「為替ヘッジあり」(証券コード:2563)も取揃えている。ヘッジなしを選択すれば、為替リスクを取ることになり、円安局面では為替差益も期待できる。22年のように、急激な円安が進んだ局面においては、S&P500は年間で約20%下落したにもかかわらず、「為替ヘッジなし」の下げ幅は約6%にとどまった。米ドル円の値動きに対する見通しによって、それぞれ使い分けることが可能だ。
次のページ
直近10年では2年連続で下落したことはない! >
*1 2023年2月末時点。投資するETFの投資比率や報酬率が変更になる可能性があり、実質的な負担についても変動することがあります。詳細は、各ETFの目論見書をご参照下さい。*2 出所:ブルームバーグ。2022年末時点。*3 出所:ブルームバーグ。
■重要事項/本資料は、日本国内居住者である投資家を対象に、ブラックロック・インクを含むそのグループ会社(以下、ブラックロック)が運用を行うiシェアーズETFの特徴やリスク等の説明のために、ブラックロック・ジャパン株式会社(以下「弊社」という)が作成したものです。iシェアーズETFへの投資による損益はすべて投資家の皆様に帰属します。投資をご検討される際は、取扱い金融商品取引業者にて交付される契約締結前書面等を十分にご確認の上、ご自身でご判断下さい。弊社はiシェアーズETFに関する情報の提供は行っておりますが、その売買等に係る契約の締結を行っておりません。本資料は信頼できると判断した資料・データ等に基づき作成していますが、その正確性および完全性について保証するものではありません。また、将来の投資成果を保証・約束するものではなく、その内容は将来予告なく変更されることがあります。 ■リスクについて/iシェアーズETFは、投資元本および投資元本からの収益の確保が保証されているものではありません。iシェアーズETFの価格は、連動を目標とする指数、組入有価証券の価格変動、金利および為替の変動等ならびにiシェアーズETFの発行者及び組入有価証券の発行者の経営・財務状況の変化ならびにそれらに関する外部評価の変化等により変動し、投資者は損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。海外投資は、不利な為替変動、一般に認められた会計原則の相違、他国における経済または政治的不安定により、損失を被り投資元本を割り込むおそれがあります。また、特定の地域に特化した投資では、一般に変動が大きくなります。iシェアーズETF東証上場シリーズは円建ての金融商品であり、海外投資を行う場合は円と投資対象通貨との間の為替変動が運用成果に影響を与えます。信用取引等のお取引をされる場合は、保証金または証拠金以上のお取引が可能であるため、保証金または証拠金を超える大きな損失を被ることがあります。 ■手数料、費用等について/東京証券取引所に上場しているiシェアーズETFを売買する際の手数料は取扱いの金融商品取引業者(証券会社)等によって定められます。詳しくは証券会社までお問い合わせください。ETFを保有する期間は運用管理費用等を間接的にご負担いただきます。保有時の費用の率は個別のiシェアーズETFによって異なります。また運用状況や保有期間等に応じて異なることからその上限額を示すことはできません。個別のiシェアーズETFに関する情報、運用報酬・管理報酬等については、取扱い金融商品取引業者(証券会社)、又は弊社ウェブサイトにてご確認下さい。©2023 BlackRock Japan Co., Ltd. All rights reserved.iShares®(iシェアーズ®)およびBlackRock®(ブラックロック®)はブラックロックの登録商標です。他のすべての商標、サービスマーク、または登録商標はそれぞれの所有者に帰属します。本資料で言及されている指数の著作権その他一切の知的財産権は、指数毎の提供会社に帰属します。指数提供会社は、iシェアーズETFのいずれに関しても出資、保証、発行、販売、または販売促進を行うものではなく、またiシェアーズETFへの投資の妥当性についていかなる表明も行いません。ブラックロックは上記の指数提供会社の関連会社ではありません。 MKTGH0223A/S-2759523
ブラックロック・ジャパン株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第375号
加入協会:一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 投資信託協会、
日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会