コア・サテライト戦略の
コア資産に組入れよう
松木 コーヒー1杯よりも安く投資ができるとは手軽ですね。「つみたてS&P500」の積立投資を考えている方にアドバイスはありますか。
板垣 資産運用には「コア・サテライト戦略」という考え方があります。コアは中長期的に持ち続ける中核資産、サテライトは市場の動きを見ながら機動的に取引する資産です。成熟した米国市場の優良な500銘柄に投資する「つみたてS&P500」は、コア資産として積立てるのに適しているといえるでしょう。一般的なコア・サテライトの比率は、コアが7割以上、サテライトが3割以下といわれているので、これを目安にしてはどうでしょう。
また、この商品は「つみたて投資枠」だけでなく「成長投資枠」の対象でもあります。「つみたて投資枠」の限度額以上「つみたてS&P500」に投資を行いたいという方は「成長投資枠」を使った積立投資もぜひ検討してみてください。
松木 読者の中には日本株ばかりで米国株投資は未経験という方もいらっしゃるかもしれません。「つみたてS&P500」で、ぜひ米国株投資デビューをしていただきたいですね。
マネックス証券株式会社
〒107-6025 東京都港区赤坂1丁目12番32号
TEL：0120-430-283（固定電話／通話料無料）
03-6737-1667（携帯電話／通話料無料）
平日 8:00～17:00
URL：「つみたてS&P500」の詳細はこちら
マネックス証券の口座開設・維持費は無料です。口座開設にあたっては、「契約締結前交付書面」で内容をよくご確認ください。
投資信託取引に関する重要事項
●リスク／投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。
●手数料・費用等／投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが（IFAを媒介した取引を除く）、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75％を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1％（税込：3.41％）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5％（税込：3.85％）の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。
●その他／投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益／損失に関しては、以下をご確認ください。
▪投資信託の収益分配金に関するご説明
▪通貨選択型投資信託の収益／損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。
個別投資信託のご留意事項
●ファンドの概要（投資対象）／
名称：つみたてiシェアーズ米国株式（S＆P500）インデックス・ファンド（愛称：つみたてS＆P500）
投資対象：米国の株式を実質的な主要投資対象とし、S&P500指数（配当込み、円換算ベース）に連動する運用成果を目指します。
●購入・換金時に直接的にかかる費用／
▪申込手数料率（税込）：0％（ノーロード）
▪解約手数料率（税込）：なし
▪信託財産留保額：なし
▪IFAによる媒介の申込手数料率（税込）：取扱いなし
●保有時に間接的にかかる費用／信託報酬率（年率・税込）：純資産総額に対して実質0.0586%程度（2026年5月7日までの期間）※詳しくは交付目論見書をご参照ください。
上記の他にもファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用がありますが、手数料等（費用）の合計額については、申込金額、保有期間、運用状況等により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。
NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項
●口座開設および金融機関変更に関して／NISA口座は、同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。
●お取引に関して／上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。年間投資枠（つみたて投資枠120万円／成長投資枠240万円）と非課税保有限度額（成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円／うち成長投資枠1200万円）の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。
●その他／マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項
マネックス証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、
一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、
一般社団法人 日本投資顧問業協会
