絶好調な米国株に100円から投資できる! 「つみたてS&P500」で米国株投資デビュー!!「つみたてS&P500」について語り合った、マネックス証券 マーケティング部の板垣水澄さん(写真右)と、ブラックロック・ジャパン ウェルス・リタイアメント・ソリューション部の松木マリ亜さん(写真左)

米国を代表する株価指数「S&P500指数」に連動する成果を目指す「つみたてS&P500」。100円という少額から積立を始めることができ、資産運用デビューしたい人にぴったりのインデックス型ファンドだ。その魅力について、販売会社であるマネックス証券の板垣水澄さんと、運用会社であるブラックロック・ジャパンの松木マリ亜さんが語り合った。

長期・分散・積立の実践で
リスクを抑えた運用を

松木 新NISAが始まってから半年以上が過ぎました。マネックス証券でも、「これをきっかけに投資を始めてみよう」と口座を開設する方が増えているのではないでしょうか。

板垣 そうですね。今まで投資とはあまり縁がなかったものの、「預金だけで本当に大丈夫かな」と、不安を感じて始められる方が多いようです。

 ご存じのように、円安や資源高などの影響で、物価が上がっています。銀行にお金を預けておくだけでは資産は全然増えず、逆に資産価値が目減りしてしまうのではないかと心配になり、投資をご検討されるケースが目立つようです。

松木 日銀が7月1日に公表した短観(全国企業短期経済観測調査)によると、全規模・全産業で企業の物価見通しは1年後が2.4%、3年後が2.3%となっています。つまり、今後も年2%以上のインフレが続く公算が大きいとみられているわけです。にもかかわらず、銀行の定期預金の金利は3年もので0.15%程度*¹。これでは物価上昇に全然追い付かないので、インフレに負けないくらいの利回りを確保しようと投資を始める方が増えているのは納得です。

 ところで、新NISAを始める方は、どのような金融商品を買っているのでしょうか。

板垣 なるべくリスクを抑えるため、「つみたて投資枠」を使って投資信託をコツコツ積立される方が結構いらっしゃいますね。株式は価格変動リスクが大きいので、リスクを分散させたいというニーズが高いのではないかと思います。

 株式を投資対象とする投資信託なら、数多くの株式銘柄を組入れるので銘柄の分散効果が得られますし、少額ずつでも毎月コツコツ積立をすることで時間の分散もできます。さらに、長期で積立を続けると、短期的な価格変動リスクが分散され、経済成長と歩調を合わせた右肩上がりの資産形成が実現しやすくなります。このように、投資の王道である長期・分散・積立の3要素が揃っていることから、「つみたて投資枠」を使って投資信託の積立をする方が多いのだと思います。

松木 NISAなら投資で得た利益は非課税になるので、全額受け取ることができますね。

*1 2024年7月末時点の都市銀行のスーパー定期(300万円未満)3年の年率利回り。
 

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個別投資信託のご留意事項
●ファンドの概要(投資対象)/
名称:つみたてiシェアーズ米国株式(S&P500)インデックス・ファンド(愛称:つみたてS&P500)
投資対象:米国の株式を実質的な主要投資対象とし、S&P500指数(配当込み、円換算ベース)に連動する運用成果を目指します。
●購入・換金時に直接的にかかる費用/
▪申込手数料率(税込):0%(ノーロード)
▪解約手数料率(税込):なし
▪信託財産留保額:なし
▪IFAによる媒介の申込手数料率(税込):取扱いなし
●保有時に間接的にかかる費用/信託報酬率(年率・税込):純資産総額に対して実質0.0586%程度(2026年5月7日までの期間)※詳しくは交付目論見書をご参照ください。
上記の他にもファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用がありますが、手数料等(費用)の合計額については、申込金額、保有期間、運用状況等により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項
●口座開設および金融機関変更に関して/NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

●お取引に関して/上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

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2024年からのNISAにかかるご留意事項

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