意識の違いで
省エネ行動に差
住環境計画研究所 代表取締役所長 中上英俊（なかがみ・ひでとし）氏 東京大学大学院工学系研究科建築学専門課程博士課程修了。住環境計画研究所を創設し現在に至る。工学博士。日本学術会議連携会員、東京工業大学統合研究院ソリューション 研究機構特任教授、慶應義塾大学システムデザイン・マネジメント研究科教授ほか、エネルギー分野を中心に多方面で活躍している。
人は、自分が省エネ型人間か、エネルギー浪費型人間であるかを、日頃あまり意識していない。住環境計画研究所が調査したところ、平均エネルギー消費量を１・０としたとき、エネルギー浪費型世帯では１・31倍（31％増エネ）、省エネ型世帯では０・79倍（21％省エネ）という極端な差があった。冷暖房エネルギーに限るとさらに差が開き、浪費型は、省エネ型の２倍ものエネルギーを使っていることがわかった。
「企業の場合は、家庭のような単純比較はできませんが、たとえば小売業３００社を調査したところ、やはり２倍程度のエネルギー消費の格差が出ました。また、オーナーがすべて占有している自社ビル（省エネ型）と、テナントだけのビル（浪費型）比較でも、差し引き30％もの差が出ています」（中上所長）
改正省エネ法の施行は、経営効率の改善という視点から見れば、ビッグチャンスだといえる。それほど社員一人ひとりの〝省エネ意識の差〟は、企業会計に大きく響くのである。
「できれば自社の省エネレベルがどの程度かがわかるように、国は目安となる省エネ企業ランキングのようなデータを公表してほしい」と中上所長は提案。行政による指導より、競合他社との省エネ競争に持ち込むことは、確かに大きな推進力となりそうだ。
浪費型世帯と省エネルギー型世帯のエネルギー消費比較 全国2000世帯の調査から割り出したエネルギー浪費型世帯と省エネルギー型世帯のエネルギー消費の差。浪費型世帯は、「自分がエネルギーを浪費している」という意識が薄く、意識の差が省エネ行動に直結していることがわかった。出所：住環境計画研究所調べ
また、太陽光（ＰＶ）やＬＥＤ（発光ダイオード）、風力などの新エネルギーの活用が進む一方、消費行動という〝出口〟での省エネを伴わないと、全体としてのエネルギー消費、ＣＯ２排出は減らないのも事実だ。
「新エネ・省エネはぜひ、両面から進めていただきたい」（中上所長）
※「週刊ダイヤモンド」9月25日号も併せてご参照ください。
※この特集の情報は2010年9月21日現在のものです。
